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教育の方針と課程 神奈川大学の教育研究上の目的と基本方針、教育課程と学修に関する情報を公表しています。

教職課程

本学の教職課程は「教育職員免許法」に基づいて中学校および高等学校の教育職員養成を目的に設けられています。
教員養成を目的とする国立教員養成大学・学部にはみられない自由闊達な創造的教育を目指すことが本学の教職課程の方針です。

取得できる教員免許の種類

「質実剛健」「積極進取」「中世堅実」を建学の精神とする本学は、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識を身に着け、学び続ける「実践力」を備えた教員を養成しています。

学部

取得できる学部・学科 免許状の種類・教科
学部 学科 中学校(一種) 高等学校(一種)
法学部 法律学科 社会 公民
自治行政学科
経済学部 経済学科 社会 地理歴史 公民 商業
現代ビジネス学科
経営学部 国際経営学科 社会 公民 情報 (※)
外国語学部 英語英文学科 英語 英語
中国語学科 中国語 中国語
国際日本学部 日本文化学科 国語 国語
歴史民俗学科 社会 地理歴史
人間科学部 人間科学科 社会 保健体育 地理歴史 公民 保健体育
理学部 数理・物理学科 数学 理科 数学 理科
情報科学科 数学 数学 情報
化学科 理科 理科
生物科学科
工学部 機械工学科 数学 数学 工業
電気電子情報工学科 数学 情報
物質生命化学科 数学 工業
情報システム創成学科 数学 情報
経営工学科 数学 工業
建築学科

※高等学校一種免許状(情報)は2020年度入学者まで取得可能

大学院

取得できる学部・学科 免許状の種類・教科
研究科 専攻 中学校(専修)

高等学校(専修)

法学 法律学   公民
経済学 経済学   地理歴史 公民
経営学 国際経営   公民
外国語学 欧米言語文化 英語 英語
中国言語文化
理学 理学 数学 理科 数学 理科
工学 工学 数学 情報 工業
歴史民俗資料学 歴史民俗資料学 社会 地理歴史

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教員養成の目標・計画

学部

法学部

法律学科

 法律学科では、法的な知識の修得と応用を通じて広く法的な思考能力と正義感覚を備え、また、社会の基本構造と政治機能の認識を深めて、健全な常識と柔軟な思考力を身につけた自主的・自律的な社会人(市民)の育成を理念としている。そのため、憲法・民法・刑法といった基本的法律科目から先端展開科目に至る授業科目を段階的に学修して法体系全体を俯瞰することができる能力を涵養し、同時に、社会の基本構造、政治の果たす役割・機能ないし統治機構の仕組みを把握できる科目の履修により、法の基礎知識と応用力を学ぶ機会を提供する。さらに、プレゼンテーション能力とコミュニケーション能力の向上を図るため、各年次に多く用意されたゼミナールへの参画を促す。これらによって、この理念を実現する。
 以上を踏まえて本学科においては、自らが健全な常識と柔軟な思考力を身に着けた自主的・自律的な社会人であるとともに、そのような人材を育成すべく教育・指導を行うことができ、かつ、学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していくことのできる教員の養成を目標としている。


【中学校 社会】
 この理念を実現するために、本学科では、法律と政治学の科目設置に配慮している。まず法律学科目として憲法、民法、刑法を設置するが、これにより学生は公民についての基礎的な理解・素養を修得する。さらに多数の国際法科目が設置されている。また政治学においても多様な科目が配置されている、とりわけ国際政治学、西洋政治思想史、アジア政治、ヨーロッパ政治などは、国際化の要請に配慮したものである。学生はこれらを履修することにより国際化をより深く理解し、学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、中学校の生徒が平和で民主的な社会の市民としての自覚と国際社会の一員としての自覚を持つことができるよう、法律・政治学についての基礎的知識を修得し、社会問題解決の実践力とを身につけた教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念を実現するために、本学科では、法律と政治学の科目設置に配慮している。まず法律学科目として憲法、民法、刑法を設置するが、これにより学生は公民についての基礎的な理解・素養を修得する。特に4科目と多数設置されている憲法により、学生はより高度な高校の公民教育に必要な素養を学ぶ。さらに多数の国際法科目が設置されている。また政治学においても多様な科目が配置されている、とりわけ国際政治学、西洋政治思想史、アジア政治、ヨーロッパ政治などは、国際化の要請に配慮したものである。学生はこれらを履修することにより国際化をより深く理解し、学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、高等学校の生徒が平和で民主的な社会の市民としての自覚と国際社会の一員としての自覚を持つことができるように、法律・政治学についての基礎的知識を修得し、社会問題解決の実践力とを身につけた教員の養成に取り組んでいく。

自治行政学科

 現代は、温暖化防止、生物多様性保全、エネルギー転換、防災・危機管理、少子高齢化対策等々の課題が山積しているが、とくに地方自治においては、この諸課題を解決するため、豊かな法的素養を有し、かつ高い実践力を備えたリーダーが必要とされている。自治行政学科では、このような人材の育成を目標とする。そのため、法学・政治学・行政学系の科目を早い段階から履修するよう促すと同時に、政策の形成・実施に携わっている実務家による講義を受講する機会を提供し、地域自治に関する理論と実践の両面において理解を深めるように配慮している。さらに、プレゼンテーション能力とコミュニケーション能力の向上を図るため、各年次に多く用意されたゼミナールへの参画を促す。これらによってこの理念を、実現する。
 以上を踏まえて本学科においては、自らが地域社会において必要とされるリーダーであるとともに、そのような人材を育成すべく教育・指導を行うことができ、かつ、学校現場に出てから時代の要請に応えて自ら成長していくことができる「実践力」を備えた教員の養成を目標としている。


【中学校 社会】
 この理念を実現するために、本学科では、法律と政治学の科目設置に配慮している。まず法律学科目として憲法、民法、刑法を設置するが、これにより学生は公民についての基礎的な理解・素養を修得する。さらに自治体法を設置し、地方自治の法制度を学ぶ。また政治学においても多様な科目が配置されている。とりわけ国際政治学、西洋政治思想史、アジア政治、ヨーロッパ政治などを設置して国際化の要請に配慮する一方で、地方自治の課題や取組みを研究する地方自治論を設置する。学生はこれらを履修することにより国際化と、地方自治の本質を理解し、学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、中学校の生徒が平和で民主的な社会の市民としての自覚と国際社会の一員としての自覚を持つことができるように、法律・政治学についての基礎的知識を修得し、地方自治の問題解決の実践力とを身につけた教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念を実現するために、本学科では、法律と政治学の科目設置に配慮している。まず法律学科目として憲法、民法、刑法を設置するが、これにより学生は公民についての基礎的な理解・素養を修得する。特に4科目と多数設置されている憲法により、学生はより高度な高校の公民教育に必要な素養を学ぶ。また政治学においても多様な科目が配置されている。とりわけ国際政治学、西洋政治思想史、アジア政治、ヨーロッパ政治などを設置して国際化の要請に配慮する一方で、地方自治の課題や取組みを研究する地方自治論を設置する。学生はこれらを履修することにより国際化と、地方自治の本質を理解し、学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、高等学校の生徒が平和で民主的な社会の市民としての自覚と国際社会の一員としての自覚を持つことができるように、法律・政治学についての基礎的知識を修得し、社会問題解決の実践力とを身につけた教員の養成に取り組んでいく。

経済学部

経済学科

 経済学部経済学科は、本学科のディプロマ・ポリシーに基づいて、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけた教員の養成を理念としている。具体的には、経済学の専門的知識をもとに、日本及び世界の経済社会の現状を的確に理解し、かつ総合的に判断することのできる能力、変化の激しい現代の経済・企業活動のなかで、時代の状況に対応できる実践的かつ体系的な専門的知識と技能などを身につけ、現代の複雑で多様な経済社会を理解し、実践的に対応できる能力を育成することで、学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて、自ら成長することのできる教員の養成をめざす。


【中学校 社会】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、現代経済専攻と経済分析専攻に分けて、前者のカリキュラムは3コース、後者は2コースに区分し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。とくに初年次経済学教育科目として「経済入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済学の基礎、調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済社会に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 地理歴史】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、現代経済専攻と経済分析専攻に分けて、前者のカリキュラムは3コース、後者は2コースに区分し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置し、各地域経済の特徴や経済史に関する高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「経済入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済学的な視点からの地理歴史に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、現代経済専攻と経済分析専攻に分けて、前者のカリキュラムは3コース、後者は2コースに区分し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置し、経済そして社会に関する高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「経済入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済および社会システムに関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 商業】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、現代経済専攻と経済分析専攻に分けて、前者のカリキュラムは3コース、後者は2コースに区分し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。そして商業の教員免許のための、簿記・会計、経営・国際取引、マーケティング等にまたがる科目を多く配置して、高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「経済入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、商業・経営に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会に応用する力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。

現代ビジネス学科

 現代ビジネス学科は、本学科のディプロマ・ポリシーに基づいて、自立した良識ある市民としての判断力と実践力,国際的感性とコミュニケーション力を有した上で,各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけた教員の養成を理念としている。具体的には、経済学の専門的知識をもとに、日本及び世界の経済社会の現状を的確に理解し、かつ総合的に判断することのできる能力、変化の激しい現代の経済・企業活動のなかで、時代の状況に対応できる実践的かつ体系的な専門的知識と技能などを身につけ、現代の複雑で多様な経済社会を理解し,実践的に対応できる能力を育成することで、学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて、自ら成長することのできる教員の養成をめざす。


【中学校 社会】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、カリキュラムを3つのコース別に編成し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。特に初年次経済学教育科目として「現代ビジネス入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済学の基礎、調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済社会に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 地理歴史】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、カリキュラムを3つのコース別に編成し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置し、各地域経済の特徴や経済史に関する高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「現代ビジネス入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済学的な視点からの地理歴史に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、カリキュラムを3つのコース別に編成し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置し、経済そして社会に関する高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「現代ビジネス入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、経済および社会システムに関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会を的確にとらえる力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 商業】
 この理念・目標を実現するために、本学科では、少人数のゼミナールや学科独自の初年次教育、コース制専門教育を中核として、英語教育、情報教育も重視した、幅広い知識と教養を身につけられるカリキュラムを構築している。具体的には、カリキュラム・ポリシーに基づいて、カリキュラムを3つのコース別に編成し、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。そして商業の教員免許のための、簿記・会計、経営・国際取引、マーケティング等にまたがる科目を多く配置して、高度な専門的知識と洞察力を育成しようとしている。また初年次経済学教育科目として「現代ビジネス入門」、さらに2~4年次の「経済ゼミナール」などの学修を通じて、学生は経済領域を中心とした、調査研究方法の基礎を学ぶとともに、自ら問いを立て探求する方法論を身につける。以上のような学びのなかで、商業・経営に関する知識・理解と、それを背景に複雑で多様な現代社会に応用する力を有し、かつ自ら成長できる教員の育成に取り組んでいく。

経営学部

国際経営学科

 国際経営学科では、個人の人格と学問の自由を尊重しつつ、世界各国のさまざまな経営風土において活躍するために必要な教養と経営学に関する学識を身に付け、国際社会で求められる問題解決能力とコミュニケーション能力を有する実力ある人材の育成を理念としている。そのために、初年度教育の強化、語学学習における習熟度別集中授業の展開、少人数ゼミナールの必修化、双方向授業の拡充、専攻科目の英語による授業開講数の増大、時代のニーズに即した講義科目の設置、海外大学での長短期にわたる学修機会の多様化と海外からの留学生の受け入れ強化、経営学に関する広範な学識の提供などを通じて、この理念を実現する。以上を踏まえ本学科においては、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける実践力を備えた教員の養成を目標としている。


【中学校 社会】
 この理念を実現するために、幅広い知識や教養が求められる国際経営に関わる経営学、経済学、社会学、法律学、政治学、史学、地理学、哲学、宗教学などに関する科目を多く配置している。また、1年次から4年次までつづく少人数ゼミナールを軸に、自ら調べ、発信し、議論する能力を修得する。さらに、長・短期の海外留学プログラムにより、異文化への理解を深め、国際コミュニケーション能力を磨く。以上のような学びのなかで、国際経営に関する知識に加え、地理、歴史、公民を中心とする幅広い社会に関する知識と、グローバル化する国際社会における諸課題を正しく理解する力を有し、自ら主体的に行動できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念を実現するために、幅広い知識や教養が求められる国際経営に関わる経営学、経済学、社会学、法律学、政治学、哲学、宗教学などに関する科目を多く配置している。また、1年次から4年次までつづく少人数ゼミナールを軸に、自ら調べ、発信し、議論する能力を修得する。さらに、長・短期の海外留学プログラムにより、異文化への理解を深め、国際コミュニケーション能力を磨く。以上のような学びのなかで、国際経営に関する知識に加え、公共、倫理、政治・経済を中心とする幅広い公民に関する知識と、グローバル化する国際社会における諸課題を正しく理解する力を有し、自ら主体的に行動できる教員の育成に取り組んでいく。

外国語学部

英語英文学科

 「真の実学」を重視する本学の伝統のもと、英語英文学科では、英語の実践的な運用能力を高め、英語圏の言語・文化・社会・歴史などについての理解を深めるとともに、異文化間の相互理解・文化交流と異文化共生に寄与できる国際的な教養を身につけた人材の育成を目指している。そのために初年次教育、キャリア教育、教養教育と関連させた段階的・体系的なコミュニケーション重視の基礎課程、英語学、英語教育学、英語圏文学・文化の各領域を網羅した専門課程を提供している。
 以上をふまえて英語英文学科では、文化の多様性を理解し、言語や文化を超えた人類の共生と平和を希求する英語教員、実践的な英語運用能力、異文化コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、外国語教育の最新の専門知識・技能と幅広い教養を身につけた英語教員の養成を目指している。また、教員としての指導力向上のために絶え間ない努力を続ける情熱と責任感、多様化する教育現場の課題に対応しながら生徒と共に成長していける授業改善能力を備えた教育者を育成すべく指導している。


【中学校・英語】
 この理念を実現するために、本学の専門教育分野の中に「英語教育」を設定し、教育課程全般を通じて英語教員に必要な知識を身につけさせている。1年次に導入教育として「英語教育学概論」を配置し、2年次以降は、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導のもと、教授法や学習指導要領、評価などの専門知識を学ぶ科目群を用意し、希望者には「英語教員養成特修ゼミ」での3年計画での少人数指導も行っている。それらの中で、全国の優れた授業実践の分析やグループや個人による模擬授業演習と改善のための討議、CAN-DOリストやテスト問題作成などの実践的な演習を通じて、理論を授業で活用できる技能として習得させることに重点を置いている。中学校教員養成では、小学校と高校英語の学習指導要領や活動内容を理解し、小中・中高を円滑に接続できる能力、生徒が学習方法を知り、学習習慣を確立できる指導力の育成も図る。また、卒業生の現職教員による授業公開や実践報告を含む「英語教育研究大会」や学外講師を招いて行う「英語教育講演会」を毎年開催し、学生の意欲を高め、教育現場での授業実践に触れ、現場の課題や最新情報を学ぶ機会も提供している。
 これらの学びを通して、多様化する教育現場への柔軟な対応能力と、即戦力となれる実践力を持つ英語教員を育成している。


【高等学校・英語】
 この理念を実現するために、本学の専門教育分野の中に「英語教育」を設定し、教育課程全般を通じて英語教員に必要な知識を身につけさせている。1年次に導入教育として「英語教育学概論」を配置し、2年次以降は、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導のもと、教授法や学習指導要領、評価などの専門知識を学ぶ科目群を用意し、希望者には「英語教員養成特修ゼミ」での3年計画での少人数指導も行っている。それらの中で、全国の優れた授業実践の分析やグループや個人による模擬授業演習と改善のための討議、CAN-DOリストやテスト問題作成などの実践的な演習を通じて、理論を授業で活用できる技能として習得させることに重点を置いている。高校教員養成では、4技能5領域を統合したより高度な言語活動を設計し指導できる能力、主体的に学習に取り組む自律的学習者を育てる指導力の育成も図る。また、卒業生の現職教員による授業公開や実践報告を含む「英語教育研究大会」や学外講師を招いて行う「英語教育講演会」を毎年開催し、学生の意欲を高め、教育現場での授業実践に触れ、現場の課題や最新情報を学ぶ機会も提供している。
 これらの学びを通して、多様化する教育現場への柔軟な対応能力と、即戦力となれる実践力を持つ英語教員を育成している。

中国語学科

 建学以来「積極進取」の精神、「真の実学」を重視する本学の伝統のもと、外国語学部中国語学科においても、自立した良識ある市民としての判断力と実践力及び国際的感性とコミュニケーション力を備え、専門的な知識として従来に比して格段に重要性の増した中国語の実践能力を身につけた上で、国際化した時代の課題にこたえて自ら企画し、成長することのできる人材を育成することを教育方針としている。そのため、レベル別少人数制学習環境や異文化交流の機会、多彩な海外実習プログラムの提供によりこの理念を実現する。
 以上を踏まえ本中国語学科では、学科としての中国語教科に即した十分な専門的知識と技能を身につけ、文化の多様性を理解し、言語や文化を超えた人類の共生と平和を希求する教員の養成を目標としている。さらに、教員の一員として学校の現場にでてから、その時代の課題に果敢に挑戦し、自らが置かれた社会の要請に積極的にこたえて、教育現場や社会に貢献するとともに自らの成長をもとめて努力できる姿勢を育成すべく指導する。


【中学校 中国語】
 この理念を実現するために、1年次から少人数編成の授業で確かな語学力の育成を目指し、2年次以降は、「教科教育法」の科目を通して、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導のもと、教授法や学習指導要領、評価などの専門知識を学び、教員に必要な知識を身につけさせている。グループや個人による模擬授業演習と改善のための討議、CAN-DOリストやテスト問題作成などの実践的な演習を通じて、理論を授業で活用できる技能として習得させることに重点を置いている。中学校教員養成では、中学校と高等学校英語の学習指導要領や活動内容を参考に、中国語の教科で扱う内容について理解し、とりわけ入門・初級段階の生徒の学習方法を知り、学習習慣を確立できる指導力の育成も図る。また、教員の経験を基に、教育現場の授業環境や授業実践に触れ、現場の課題を学ぶ機会も提供していく。
 これらの学びを通して、言語に関する知識と多様化する教育現場への柔軟な対応能力と、即戦力となれる実践力を持つ中国語教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 中国語】
 この理念を実現するために、1年次から少人数編成の授業で確かな語学力の育成を目指し、2年次以降は、「教科教育法」の科目を通して、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導のもと、教授法や学習指導要領、評価などの専門知識を学び、教員に必要な知識を身につけさせている。グループや個人による模擬授業演習と改善のための討議、CAN-DOリストやテスト問題作成などの実践的な演習を通じて、理論を授業で活用できる技能として習得させることに重点を置いている。高等学校教員養成では、中学校と高等学校英語の学習指導要領や活動内容を参考に、中国語の教科で扱う内容について理解し、入門・初級段階~中級の生徒の学習方法を知り、学習習慣を確立できる指導力の育成を図り、大学での学びへの接続についても考える。また、教員の経験を基に、教育現場の授業環境や授業実践に触れ、現場の課題を学ぶ機会も提供していく。
 これらの学びを通して、言語に関する知識と多様化する教育現場への柔軟な対応能力と、即戦力となれる実践力を持つ中国語教員の育成に取り組んでいく。

国際日本学部

日本文化学科

 日本文化学科では、高度な日本語の読み書き能力、その日本語の特質によって生み出された日本文化の深い知識を獲得することで身のまわりにある日本語・日本文化を問い直し、それを出発点として他文化への理解、異文化間の相互交流に深く参画できる人材の育成を理念としている。そのために、少人数教育を通した文章表現や文献購読の徹底的な訓練から、フィールドワークなどの実地体験まで、多様で豊かな学びの機会を提供し、アクティブ・ラーニング等の手法によりそれら学習機会への学生の主体的な参画を促すことを通じて、この理念を実現する。
 以上のような学びを実現できる本学科においては、「自らが高度な日本語能力、日本語・日本文化・日本文学の深い知識を持つとともに、それらを相対化することでその実相と価値を深く認識し、優れた実践的指導力を備えた教員」の育成を、教員養成に対する理念とする。


【中学校 国語】
 この理念を実現するために、本学科では日本語、日本文化、日本文学に関する多様な科目を配置している。日本語については、文法や音声、語彙などの側面から学ぶことで一言語としての日本語を見つめなおし、書道など芸術としての側面を理解しつつ、日本語表現に関する科目の履修を通じて表現活動に活かす技術を習得する。さらには日本文化・日本文学に関して、さらにはそれらの形成に多大な影響を与えている漢文学については、古代から近世、現代までそれぞれの時代の作品を分析する科目を通して深い知識を得るとともに、鑑賞・批評のための視座を涵養する。
 以上のような学びのなかで、日本語、日本文化、日本文学を研究・考察の対象として見つめ、理解し、その価値を他者と共有することを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 国語】
 この理念を実現するために、本学科では日本語、日本文化、日本文学に関する多様な科目を配置している。日本語については、文法や音声、語彙などの側面から学ぶことで一言語としての日本語を見つめなおし、日本語表現に関する科目の履修を通じて表現活動に活かす技術を習得するとともに、仏典や古文書、洋学資料など、日本語の特性や変遷を考えるうえで重要な資料の考察を通して、日本語の多様性を認識、理解する。日本文化・日本文学に関して、さらにはそれらの形成に多大な影響を与えている漢文学については、古代から近世、現代までをひろく概観する科目に加え、特定の時代、作品を分析する科目を通して深い知識を得るとともに、鑑賞・批評のための視座を涵養する。
 以上のような学びのなかで、日本語、日本文化、日本文学を研究・考察の対象として見つめ、理解し、その価値を他者と共有することを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。

歴史民俗学科

 歴史民俗学科は、歴史学・民俗学・文化創生の3分野で構成されている。3分野での講義や演習、フィールドワークを通して具体的な現場や資料で、人間や地域社会の文化を学び活用できる知識と技能を身につけ、歴史と民俗の継承・保存や活用、地域文化の創生、地域の活性化に積極的に取り組む人材の育成を最終目的とする。この人材育成目標を踏まえ、歴史民俗学科では次のような中学校社会科及び高等学校地理歴史科の教員を育成することを共通の基本理念としている。
 ①「自立した良識ある市民としての判断力と実践力」として、自らも社会や文化に対する問題意識をもち、多様な人々との交流と共生を行うことを通して地域文化の創生や地域の活性化に寄与する姿を通して教育に貢献することができる教員、②「国際的感性とコミュニケーション能力」として、生徒を的確に理解し共感をもって向き合い、自らの専門的知識と技能を教育に応用し、生徒が将来を生き抜く力を育むことができる教員、③「専門的知識と技能」として、人間や社会の歴史や文化、世界に対しての幅広い知識を持ち、時代の課題と要請を踏まえて自ら主体的に行動できる教員を養成する。


【中学校 社会】
 以上を踏まえたうえで、本学科での研究・科目を通して、中学校社会科において生徒の社会への関心を高め、具体的な資料や行事などを通して多角的に考察し、地理学的視野と歴史に対する理解を持ち、公民としての基礎的教育を培い、国際社会に生きる平和で民主的な国家・社会の市民として必要な公民的資質の基礎を育むことのできる教員を養成する。
 この理念を実現するために、本学科では特に歴史分野において多様な科目を配置している。日本史及び外国史を通史的に理解する概論科目はもとより、とりわけ日本史についてはそれぞれの時代区分について深い知識を身につける科目を配置するとともに、歴史史料実習科目を通じて、さまざまな時代におけるさまざまな歴史的史料の取り扱い、読解の方法、研究の方法論を学ぶ。以上のように、歴史を知識としてだけではなく、自ら問い探求する対象としてとらえる学びを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 地理歴史】
 以上を踏まえたうえで、本学科での研究・科目を通して、高等学校地理歴史において「我が国及び世界の形成の歴史的過程と生活・文化の地域的特色についての理解と認識を深め、国際社会に主体的に生きる民主的、平和的な国家・社会の一員として必要な自覚と資質を養う」ことのできる教員を養成する。
 この理念を実現するために、本学科では特に歴史分野において多様な科目を配置している。日本史及び外国史を通史的に理解する概論科目はもとより、とりわけ日本史についてはそれぞれの時代区分について深い知識を身につける科目を配置するとともに、歴史史料実習科目を通じて、さまざまな時代におけるさまざまな歴史的史料の取り扱い、読解の方法、研究の方法論を学ぶ。以上のように、歴史を知識としてだけではなく、自ら問い探求する対象としてとらえる学びを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。

人間科学部

人間科学科

 人間科学科は、人間の心身と人間社会に対する多角的・総合的思考を涵養し、人間環境の質の向上と、健康で心豊かな生活を保障する社会の確立に貢献できる人材の育成を目的としている。1学科に「心理発達コース」「スポーツ健康コース」「人間社会コース」と3つのコースを設置し、3つの共通目標と、3コースそれぞれ3つの教育方針を策定している(「12の力」)。人間科学科はこの特徴を活かし、二種類の免許の取得を目指してそれぞれ次のような目標を掲げている。
 人間社会コースは【社会の構造と実態を理解する力・地域社会を調査し分析する力・人と社会との関わりを創造し発信する力】を教育方針として掲げ、主体的に問題を発見し社会に提案する実践力や企画力を持つ教員の養成を目指す。
 スポーツ健康コースは、【健康に生きる力・人を魅(ひ)きつけ、導く力・スポーツを支え、発信する力】を教育方針として掲げ、多様なスポーツへの関わり方や健康な生き方を指導できる保健体育科教員の養成を目指す。


【中学校 社会】
 以上を踏まえた上で、本学科での研究・科目を通して、中学校社会において「社会的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動を通して、広い視野に立ち、グローバル化する国際社会に主体的に生きる平和で民主的な国家及び社会の形成者に必要な公民としての資質・能力の基礎を育成すること」のできる教員を養成する。
 この理念を実現するために、人間科学科人間社会コースでは、地理学、社会学などの、世界の生活・文化の地域的特色や現代社会の様々な問題点について学ぶことのできる多様な科目を配置している。また、地域社会の課題を自ら発見する能力を育成するためにフィールドワークや社会調査に関する科目を配置している。以上のように、知識だけでなく実践的に探求する学びを通して、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 地理歴史】
 以上を踏まえた上で、本学科での研究・科目を通して、高等学校地理歴史において「社会的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動を通して、広い視野に立ち、グローバル化する国際社会に主体的に生きる平和で民主的な国家及び社会の有為な形成者に必要な公民としての資質・能力を育成すること」のできる教員を養成する。
 この理念を実現するために、人間科学科人間社会コースでは、地理学、文化人類学などの、世界の生活・文化の地域的特色や現代社会の様々な問題点について学ぶことのできる多様な科目を配置している。また、地域社会の課題を自ら発見する能力を育成するために、GISやフィールドワークに関する科目を配置している。以上のように、知識だけでなく実践的に探求する学びを通して、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 以上を踏まえた上で、本学科での研究・科目を通して、高等学校公民において「人間と社会の在り方についての見方・考え方を働かせ、現代の諸課題を追究したり解決したりする活動を通して、広い視野に立ち、グローバル化する国際社会に主体的に生きる平和で民主的な国家及び社会の有為な形成者に必要な公民としての資質・能力を育成する」ことのできる教員を養成する。
 この理念を実現するために、人間科学科人間社会コースでは、社会学や異文化社会論、心理学などの、世界の生活・文化の地域的特色や現代社会の様々な問題点について学ぶことのできる多様な科目を配置している。また、地域社会の課題を自ら発見する能力を育成するためにフィールドワークや社会調査に関する科目を配置している。以上のように、知識だけでなく実践的に探求する学びを通して、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【中学校 保健体育】
 この理念を実現するために、人間科学科スポーツ健康コースでは健康・スポーツについて多面的・多角的に学べる特徴を持った教育課程を編成している。この教育課程を通じて学生は、修得した健康・スポーツに係る知識・技能を論理的に人へ伝える力や、実践教育で身につけた幅広い見識・教養を活かして健康・スポーツを指導する力を修得するとともに、学科の特性を活かして心理学や社会学の基礎を修得する。
 加えて、実践力のある人材を育成するために、学校現場等の体験の機会を提供すること、「保健体育系基礎学力試験」を実施して教員として必要な基礎的な力を身に付けること、専門セミナーの開催により学生が自分の課題に応じて学びを選択したり深めたりする機会を提供すること、以上の取組みを正課外で行うようにしている。
 上記のような正課内外の学びを通して、中学校における「生涯にわたって心身の健康を保持増進し豊かなスポーツライフを実現する資質・能力」の育成に向けて、多様なスポーツへの関り方や健康な生き方を指導できる実践的指導力を有した保健体育科教員の養成に取り組む。


【高等学校 保健体育】
 この理念を実現するために、人間科学科スポーツ健康コースでは健康・スポーツについて多面的・多角的に学べる特徴を持った教育課程を編成している。この教育課程を通じて学生は、修得した健康・スポーツに係る知識・技能を論理的に人へ伝える力や、実践教育で身につけた幅広い見識・教養を活かして健康・スポーツを指導する力を修得するとともに、学科の特性を活かして心理学や社会学の基礎を修得する。
 加えて、実践力のある人材を育成するために、学校現場等の体験の機会を提供すること、「保健体育系基礎学力試験」を実施して教員として必要な基礎的な力を身に付けること、専門セミナーの開催により学生が自分の課題に応じて学びを選択したり深めたりする機会を提供すること、以上の取組みを正課外で行うようにしている。
 上記のような正課内外の学びを通して、高等学校における「生涯にわたって心身の健康を保持増進し豊かなスポーツライフを継続する資質・能力」の育成に向けて、多様なスポーツへの関り方や健康な生き方を指導できる実践的指導力を有した保健体育科教員の養成に取り組む。

理学部

数理・物理学科

 数理・物理学科は、21世紀の新しい産業の基盤となる技術を創造する研究者、技術者の養成および、自由な発想と行動を実現するための数学・物理学の基礎を備え、柔軟な思考力と応用力をもって様々な問題に取り組み解決する力を持つ人材の育成を目的としている。
 この目的を踏まえ、本学科では数学や物理学に確かな知識と思考力を持つとともに、数学および理科に関する応用力を身につけることにより、学校現場の中で自ら問題を発見し解決できる教員の育成を理念としている。そのため、本学科では数学と物理学および理学全般にわたり、学生の多様な素質や興味に対して柔軟に応じる教育課程を用意している。また、実験・演習科目を講義科目との有機的連携を保ちながら編成し、基礎的な理論を実践的な立場で応用する力を涵養することで、先に述べた理念を実現する。以上を踏まえ本学科においては、数学と理科に関して自ら考え、社会のなかで応用する力を身につける教育を実践できる教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、代数学、幾何学、解析学、確率と統計、コンピュータに関する科目の学修を通して、中学校の数学教員に求められる基本的な数学の概念と知識を学ぶ。あわせて、物理学あるいは自然科学全般を扱う科目を学修することにより、数学と自然科学の関係を適切に理解し、幅広い問題に応用できる能力を身につける。また、卒業研究等のゼミナールは少人数編成を基本とし、教員との1対1指導を重視している。ゼミナールを通して、数学的な問題への取り組み方を洗練させ、解法を適切な表現で人に伝える能力を確かなものとすることで、数学教員に必要とされる授業力および指導力を涵養する。
 本学科では、以上の学びのなかで数学に関する確かな知識を持ち、数学的に考える資質・能力を育む教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、代数学、幾何学、解析学、確率と統計、コンピュータに関する概論的な科目の学修を通して、基本的な数学の概念と知識を学ぶとともに、より高度な内容を扱う科目を学修することで、高等学校の数学教員に求められる数学への体系的な理解を深める。あわせて、物理学あるいは自然科学全般を扱う科目を学修することにより、数学と自然科学の関係を適切に理解し、幅広い問題に応用できる能力を身につける。また、卒業研究等のゼミナールは少人数編成を基本とし、教員との1対1指導を重視している。ゼミナールを通して、数学的な問題への取り組み方を洗練させ、解法を適切な表現で人に伝える能力を確かなものとすることで、数学教員に必要とされる授業力および指導力を涵養する。
 本学科では、以上の学びのなかで数学を体系的に理解し、数学の応用分野を含めて対処し得る教えの力を持つことで、様々な問題に対して論理的に考察する能力を育む教員の育成に取り組んでいく。


【中学校 理科】
 この理念を実現するために、物理学、化学、生物学、地学の各分野について、本学科および理学部他学科から提供される実験科目を含む基礎から応用までを包含する科目群をカリキュラムに配置している。これらの科目を体系的に修得することを通して、現代社会を支えている科学技術の役割を理解し、その土台にある自然科学の考え方を身につける。また、多様な自然現象が少数の基本的な法則によって説明できることを学ぶ。それとともに、これらの対象を実際に扱うための実験的および理論的な技法を身につけ、卒業研究等の少人数編成のゼミナールを通して自然科学に関連する分野での問題解決や技術の発展に取り組む能力を涵養する。
 以上のような学びの過程で、自然科学の幅広い知識と教養に裏打ちされた、中学校の教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、および実践的指導力を兼ね備えた教員養成に取り組んでいく。


【高等学校 理科】
 この理念を実現するために、物理学、化学、生物学、地学の各分野について、本学科および理学部他学科から提供される実験科目を含む基礎から専門、応用までを包含する科目群をカリキュラムに配置している。これらの科目を体系的に修得することを通して、現代社会を支えている科学技術の役割を理解し、その土台にある自然科学の考え方を身につける。また、多様な自然現象が少数の基本的な法則によって説明できることを学ぶ。それとともに、これらの対象を実際に扱うための実験的および理論的な技法を身につけ、卒業研究等の少人数編成のゼミナールを通して自然科学に関連する分野での問題解決や技術の発展に取り組む能力を涵養する。
 以上のような学びの過程で、自然科学の専門知識と広い教養に裏打ちされた、高等学校の教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、および実践的指導力を兼ね備えた教員養成に取り組んでいく。

情報科学科

 情報科学科では、コミュニケーション能力、一般教養、及び情報倫理を修得すると共に、21世紀の知識情報社会を担うために必要な情報科学の強固な基礎知識と考え方、新しい価値を産み出す応用力を体得した人材の育成を理念としている。そのため、社会に出てからも状況変化に応じた能力向上を自ら行い多彩な形で社会に貢献することができるように、教養や基礎学力の学修を重視することで、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、生徒に対して知識基盤社会を「生きる力」として、「基礎的な知識・技能を修得し、自ら考え、様々な問題に積極的に対応し、解決する能力を持つよう」、指導できる教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では人文・社会系の科目やキャリア形成科目等を教養科目として開講し、人間や社会に対する理解力、あるいは他者とのコミュニケーション能力を醸成する。また、理学の基礎を確実に学ぶために、他学部・他学科の科目を選択科目として配置し選択履修できる編成としている。さらに、数学、情報についての多元的な視点を獲得するために、数学と情報科学の基礎をなす科目を低学年に配置し、数学、情報科学の素養を確実に身につけた上で時代に即応した専門知識を培う教育課程を編成している。数多く配置されたコンピュータ科目の学修を通じて学生は時代に即した数理的手法を学び、発見した問題を分析・統合する論理的思考力と問題の本質を整理し表現する能力を醸成する。
 以上のような学びのなかで、数学に関する知識と、コンピュータによる問題解決に関する実践力を有し、自ら考え、様々な問題に積極的に対応できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では人文・社会系の科目やキャリア形成科目等を教養科目として開講し、人間や社会に対する理解力、あるいは他者とのコミュニケーション能力を醸成する。また、理学の基礎を確実に学ぶために、他学部・他学科の科目を選択科目として配置し選択履修できる編成としている。さらに、数学、情報についての多元的な視点を獲得するために、数学と情報科学の基礎をなす科目を低学年に配置し、数学、情報科学の素養を確実に身につけた上で時代に即応した専門知識を培う教育課程を編成している。数多く配置されたコンピュータ科目の学修を通じて学生は時代に即した数理的手法を学び、発見した問題を分析・統合する論理的思考力と問題の本質を整理し表現する能力を醸成する。
 以上のような学びのなかで、数学に関する知識と、コンピュータによる問題解決に関する実践力を有し、自ら考え、様々な問題に積極的に対応できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 情報】
 この理念を実現するために、本学科では人文・社会系の科目やキャリア形成科目等を教養科目として開講し、人間や社会に対する理解力、あるいは他者とのコミュニケーション能力を醸成する。また、理学の基礎を確実に学び、情報についての多元的な視点を獲得するために、他学部・他学科の科目を選択科目として配置し選択履修できる編成としている。さらに、情報科学の基礎をなす科目を必修科目として低学年に配置し情報科学の素養を確実に身につけた上で、時代に即応した専門知識を培う教育課程を編成している。プログラミングなどの演習・実験科目や情報ゼミナール・卒業研究 などの少人数制の双方向教育を通じて学生は原理・原則に基づいた思考習慣を学ぶ。
 以上のような学びのなかで、情報科学に関する知識と、情報技術の活用に関する実践力を有し、自ら考え、様々な問題に積極的に対応できる教員の育成に取り組んでいく。

化学科

 本学科では、科学的な視野に基づく倫理観と物質観を持ち、良識ある市民としての判断力と実践力、さらには国際性とコミュニケーション能力を身につけることを理念としている。そのための教育課程として、幅広い教養を習得する共通教養科目、そして物質科学の知識を習得する専門科目を準備し、専門科目の中には卒業研究を目指した化学系主要科目とその発展・応用科目、そして化学系以外の理系科目も含まれ、科学(理学)全般の知識が修得できるようになっている。国際性とコミュニケーション能力を修得するためには、英語による授業や海外の大学との交流も広く推進している。
 本学科の目指す教員養成の理念と教員像としては、上記の学科の人材育成の理念に加えて、教員として必要な指導力と協調性、さらには教科に関する専門的知識や、教育者としての使命感、人間の成長・発達についての深い理解、生徒に対する教育的愛情を兼ね備えた教員を目指している。


【中学校 理科】
 本学科の教員養成の理念を実現するために、化学系と化学系以外の科目として「化学概論I、II」「物理学概論I、II」「生物学概論I、II」「地学概論I、II」さらに教職専門科目として「教科教育法I~IV(理科)」を教職課程に編成している。とくに中学校・理科では第1と第2分野の理科の全分野であることから、実験系科目の「基礎化学実験」「物理学実験I」「生物科学実験Ⅰ」「地学実験」と「教科教育法I、III(理科)(教職実験を含む)」を卒業年次の教育実習までに修得することになっている。これら科目の修得は学習指導要領に定められた「理科」の目標である「自然の事物・現象に対する関わり、理科の見方・考え方を働かせ、見通しをもって観察,実験などを行うことなどを通して、自然の事物・現象を科学的に探究するために必要な資質・能力」を広く理科全般に育てることができる。


【高等学校 理科】
 本学科の教員養成の理念を実現するために、中学校・理科と同じく、化学系と化学系以外の科目として「化学概論I、II」「物理学概論I、II」「生物学概論I、II」「地学概論I、II」さらに教職専門科目として「教科教育法I、II(理科)」を教職課程に編成している。とくに高等学校・理科では、実験系科目として「基礎化学実験」「教科教育法I、III(理科)(教職実験を含む)」のみを卒業年次の教育実習までに修得することで、多くの化学系科目の修得と卒業研究と輪講に時間をあてることができ、より「化学分野」の専門性を深くするように配慮されている。卒業年次の卒業研究と輪講は学部4年間の集大成として、各研究分野の研究に配属して未知な研究テーマについて1年間取り組み、研究を進める能力を身に付けることができる。この経験は将来、課題解決型の授業や科学クラブなどの課外活動を指導するには大いに役立つ。

生物科学科

 生物科学科では生物の基本構造・形態、生理、分子的基盤から多様性に至る幅広い知識とそれに関する実験・観察技術を習得するとともに、理学部出身の大学教養人としてふさわしい一般教養と社会常識もバランスよく身につけた高い識見を有する人材の育成を理念としている。そのため、講義科目と演習科目、実習科目の均整のとれた履修カリキュラムにより、生物学の基礎知識を基盤とした思考力、表現力ならびに批判力、そして生物学に関わる社会の諸問題の解決に貢献しうる実践力を養成することでこの理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、生物学に関する幅広い知識、実験技術に裏づけられた科学的思考力、実践力を自らの基盤として、理科教育を通じて、現代の時代背景を十分に理解し、21世紀の社会の幸福に貢献する自然観をもつ人間を育成することのできる教員の養成を目標としている。


【中学校 理科】
 この理念を実現するために、生物の持つ「共通性」と「多様性」を理解し、生命現象を深く解析する能力を養成するための教育課程を編成し、分子から細胞、個体、生態系に至る各階層の生命現象についての講義科目および実験科目を多く配置している。また、1年次には自然科学各分野の基礎知識の強化を目的とする概論系科目を配置しており、その学修を通じて生物以外の自然科学についても幅広く学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、理科全般に関する知識と、特に生物分野の実験・実習に関する実践力を有し、中学校指導要領の理科における目標である自然の事物・現象に進んでかかわり、目的意識をもって観察、実験などを行い、科学的に探究する能力の基礎と態度を育てるとともに自然の事物・現象についての理解を深め,科学的な見方や考え方を養うことのできる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 理科】
 この理念を実現するために、生物の持つ「共通性」と「多様性」を理解し、生命現象を深く解析する能力を養成するための教育課程を編成し、分子から細胞、個体、生態系に至る各階層の生命現象についての講義科目を多く配置している。また、1年次と3年次には実験科目を配置しており、その学修と講義科目で修得した知識と思考方法に基づき、実験データを適切に解析し、その解析結果を適切に表現することを学ぶことができる。
 以上のような学びのなかで、生物学を中心とした理科に関する深い知識と、実験・実習に関する実践および指導力を有し、高等学校指導要領の理科における目標である自然の事物・現象に対する関心や探究心を高め、目的意識をもって観察、実験などを行い、科学的に探究する能力と態度を育てるとともに自然の事物・現象についての理解を深め、科学的な自然観を育成することのできる教員の育成に取り組んでいく。

工学部

機械工学科

 機械工学科では、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」を実践できる人材の育成を理念としている。そのために、さまざまな機械にまつわる現象を物理的・数学的に解釈する基礎的素養を身につけるとともに、工業の基盤技術である機械工学に関わる研究を実践する。その過程や成果を通して、幅広い教養と機械工学に関する深い専門知識を身につけることにより、理念の実現を図っている。
 以上を踏まえ本学科においては、物理・数学の基礎的素養の獲得、それらを活用、発展させる研究活動を通して、教育者としての人間形成を行うことに加え、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、主体性、実践力をもって学校現場で活躍できる教員の育成を目標としている。


【中学校 数学】
 この教育目標を実現するために、機械工学科では現象を物理的・数学的に理解するためのツールとして数学の基礎を学習することができる講義、演習科目を多数配置している。また近年の高度情報処理の時代に即した数学教員の育成を念頭に、コンピュータを用いた解析などの数学関連科目も用意して実践的な数学を学べるようにしている。
 以上のような学びの中で、「中学校の生徒が数学の概念・原理・法則について体系的な理解を深め、数学を事象とくに生活に関連付けた考察に活用する態度、数学的論拠に基づいて判断する態度、ひいては創造性を自ら培う」よう指導する教員、すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」教員の養成に取り組む。


【高等学校 数学】
 この教育目標を実現するために、機械工学科では現象を物理的・数学的に理解するためのツールとして数学の基礎を学習することができる講義、演習科目を多数配置している。また近年の高度情報処理の時代に即した数学教員の育成を念頭に、コンピュータを用いた解析などの数学関連科目も用意して実践的な数学を学べるようにしている。
 以上のような学びの中で、「高等学校の生徒が数学の概念・原理・法則について体系的な理解を深め、数学を事象とくに生活に関連付けた考察に活用する態度、数学的論拠に基づいて判断する態度、ひいては創造性を自ら培う」よう指導する教員、すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」教員の養成に取り組む。


【高等学校 工業】
 この教育目標を実現するために、機械工学科では四力(流体力学、機械力学、材料力学、熱力学)や、材料加工やメカトロニクスなどのものづくりに関する専門科目を系統的に配置している。また近年工業製品は多様化しており従来用いられてきた工業区分に当てはまらず、複数の領域に該当する製品も多くなっている。実験や実習などを通じてより横断的で実践的なものづくりを学び、その過程で工業の成り立ちや仕組みを学ぶ。
 以上のような学びの中で、機械工学をベースとしながら工業全般の知識を身につけ、産業構造の変化にも柔軟に対応し、時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける「実践力」を備えた教員の養成に取り組む。

電気電子情報工学科

 電気電子情報工学科では、現代社会の持続的発展を支える電気工学、電子工学、通信工学、情報工学及びこれらの融合領域について、専門的知識を体系的に身に付け、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる技術開発の担い手の育成を目的としている。そのため、狭い専門領域に限定されない幅広い視野と教養を身につけ、「新時代の電気電子情報のフロンティア技術者」として活躍できる「主体的で発想豊かな実践的専門技術者」を育成することで、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、自立した良識ある市民としての判断力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける「実践力」を備えた教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、数学の基礎教育や応用数学の科目群、数学の高度応用を展開する科目群を有し、工学専門ならではの実務型として構造化した「教科及び教科の指導法に関する科目」などを多く配置している。また、コンピュータ及び情報通信ネットワークなどの学修を通じて学生は、学習効果を高めるマルチメディア教育のデザインや、システムを使いこなす技能及び豊富な表現力を学ぶ。
 以上のような学びのなかで、「中学校の生徒が、数学の概念・原理・法則を理解し、数学を生活や学習に生かす態度を自ら育む」よう指導する教員、すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」数学の中学校教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、数学の基礎教育や応用数学の科目群、数学の高度応用を展開する科目群を有し、工学専門ならではの実務型として構造化した「教科及び教科の指導法に関する科目」などを多く配置している。また、コンピュータ及び情報通信ネットワークなどの学修を通じて学生は、学習効果を高めるマルチメディア教育のデザインや、システムを使いこなす技能及び豊富な表現力を学ぶ。
 以上のような学びのなかで、「高等学校の生徒が、数学の概念・原理・法則について体系的な理解を深め、数学を生活に関連づけた考察に活用する態度、数学的論拠に基づいて判断する態度、ひいては創造性を自ら培う」よう指導する教員、すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」数学の高等学校教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 情報】
 この理念を実現するために、情報工学と関連分野の専門的知識を体系的に身につけ、情報工学的手法に基づいて社会要請の問題を解決し、先導的役割を果たしうる高度専門職業人を育成できる科目を多く配置している。また、学生は情報工学及び関連分野の幅広い知識を体系的に身につけ実際に応用する能力、社会的及び学術的観点から重要とされる課題を自発的に取り組み解決する能力、研究の成果を論理的に発表しコミュニケーションできる能力といった諸能力を学ぶ。
 以上のような学びのなかで、情報工学の深い専門知識と関連分野の広い教養に裏打ちされた、教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、及び実践的指導力を兼ね備えた教員の育成に取り組んでいく。

物質生命化学科

 本学科は物質や生命に関わる広い範囲の化学を理解し、社会的責務と倫理観に基づいて人類の幸福に寄与する物質を創出する能力を備えた人材の養成を目的としている。幅広い視野と良識ある市民としての判断力やコミュニケーション能力、生涯学習能力に加え、工学技術者・研究者として必要な数学、物理学を含む自然科学全般並びに情報処理に関する基礎的学力、生命現象を含む種々の化学にまつわる現象の理解と化学的特性に基づく機能を有する物質創成に必要な化学の基礎及び専門的学力、および技術者・研究者としての社会的責務や倫理観、社会的要請に応えるための問題発見・解決及びデザイン能力を備えた人材の養成を教育方針としている。
 上記の教育方針の下で、万物の根源である原子・分子を扱う学問領域である化学を理解することで物質観を備え、さらに技術者・研究者に求められる種々の能力を身につけるとともに、教科(数学 工業)に関する専門的な知識技能を身につけることで、幅広い視野を持つ教員の養成を目的としている。


【中学校 数学】
 幅広い視野を持ち、かつ全ての科学技術の基礎である数学に関する専門的な知識・技能を有する教員を養成するという理念を達成するために、数学教育に携わるにあたって必要となる専門的事項並びに教科教育法を学ぶ教育課程を編成し、「代数学」「幾何学」「解析学」「確率論・統計学」「コンピュータ」「教科教育法」の各分野に関する科目群を配置している。特に数学と他分野との関連や数学の科学技術分野へ応用について学ぶことを目的として、“基礎化学工学(「解析学」分野)”および“化学情報処理(「コンピュータ」分野)”を教職課程に配置している。これらの教職課程科目に加えて、専攻課程での実験・実習を含む物質と生命に関する化学の学修を通じて、学生は数学教育に必要な知識技能と共に自然科学全般についての見識を深め、問題発見・解決力やコミュニケーション能力の涵養を図る。
 以上のような学びのなかで、数学を中心とする自然科学全般に関する知識と、コミュニケーションおよび問題発見・解決に関する実践力を有し、中学校数学科において、生徒の数学の基礎的な知識・技能とそれを活用しようとする態度を育成できる、幅広い視野に立った教育を実践できる教員の育成に取り組む。


【高等学校 数学】
 幅広い視野を持ち、かつ全ての科学技術の基礎である数学に関する専門的な知識・技能を有する教員を養成するという理念を達成するために、数学教育に携わるにあたって必要となる専門的事項並びに教科教育法を学ぶ教育課程を編成し、「代数学」「幾何学」「解析学」「確率論・統計学」「コンピュータ」「教科教育法」の各分野に関する科目群を配置している。特に数学と他分野との関連や数学の科学技術分野へ応用について学ぶことを目的として、“基礎化学工学(「解析学」分野)”および“化学情報処理(「コンピュータ」分野)”を教職課程に配置している。これらの教職課程科目に加えて、専攻課程での実験・実習を含む物質と生命に関する化学の学修を通じて、学生は数学教育に必要な知識技能と共に自然科学全般についての見識を深め、問題発見・解決力やコミュニケーション能力の涵養を図る。
 以上のような学びのなかで、数学を中心とする自然科学全般に関する知識と、コミュニケーションおよび問題発見・解決に関する実践力を有し、高等学校数学科において、生徒の数学の知識・技能とそれを活用する力を育成できる、幅広い視野に立った教育を実践できる教員の育成に取り組む。


【高等学校 工業】
 幅広い視野を持ち、社会活動に欠かせない工業に関する専門的な知識・技能を有する教員を養成するという理念を達成するために、工業教育に携わるにあたって必要となる専門的事項並びに教科教育法を学ぶ教育課程を編成し、化学の各分野に関するに関する科目群を配置している。「基礎化学」「物質化学」「生命化学」の諸分野に加え、化学と工業の関連について深く学ぶことを目的とした“基礎化学工学”“現代工業化学”“環境化学”“エネルギー化学”などの科目や、産業界での活動に必須な“技術者倫理”“知的財産権”“信頼性工学”を教職課程に配置している。これらの教職課程科目に加えて、実験・実習を含む専攻課程での物質と生命に関する化学の学修を通じて、学生は工業教育に必要な知識技能と共に自然科学全般についての見識を深め、問題発見・解決力やコミュニケーション能力の涵養を図る。
 以上のような学びのなかで、自然科学全般に関する知識に裏付けられた工業に関する知識を備え、さらにコミュニケーションおよび問題発見・解決に関する実践力を有し、幅広い視野に立った教育を実践できる教員の育成に取り組む。

情報システム創成学科

 情報システム創成学科では、情報システム関連分野において、自立活動するに十分な基礎力と幅広い学識を身に付けたうえで、科学的技術・手法に基づいて問題解決する実践的システム技術者の育成を理念としている。そのため、伝統と文化についての教養・自己を表現する能力・コミュニケーション能力を有し、これらを他者との協同作業に活用でき、自然科学・情報コミュニケーション技術・工学解析・意思決定についての基礎知識を有し、これらを問題解決に活用でき、問題を発見し解決する能力を有し、この能力を社会システムの設計に活用できるように、システムズアプローチにより問題発見・分析・解決・評価を行う能力の育成を図ることで、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、卒業後も継続的に自己研鑽に努め、自立と共生を実践し、問題解決能力を有する「生きる力」を体得し、それを生徒に伝えられる人材であり、学校教育の場で学習指導を率先して設計して、主体的に次世代育成に行動力を発揮する教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では基礎数学・応用数学に関する多様な科目を配置している。基礎数学については、解析学・代数学を学ぶことで、関数や方程式などの数学的概念を厳密に見つめなおし、その他の科目の履修を通じて、これら数学的手法をシステムズアプローチの実現に活かす技術を習得する。さらには応用数学に関して、モデル化・システム化などについて分析する科目を通して深い知識を得るとともに、問題解決における視座を涵養する。
 以上のような学びのなかで、基礎数学・応用数学に基づく情報システムの創成に関する技法を研究・考察の対象として見つめ、理解し、その価値を他者と共有することを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では基礎数学・応用数学に関する多様な科目を配置している。基礎数学については、解析学・代数学を学ぶことで、微分・積分やベクトルなどの数学的概念を理解し、その他の科目の履修を通じて、これら数学的手法をシステムズアプローチの実現に活かす技術を習得する。さらには応用数学に関して、モデル化・システム化などについて分析する科目を通して深い知識を得るとともに、問題解決における視座を涵養する。
 以上のような学びのなかで、基礎数学・応用数学に基づく情報システムの創成に関する技法を研究・考察の対象として見つめ、理解し、その価値を他者と共有することを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。


【高等学校 情報】
 この理念を実現するために、本学科では情報工学と関連分野に関する多様な科目を配置している。情報工学については、コンピュータ科学や情報理論などを学ぶことで計算機や情報に関する基礎的な知識を習得するとともに、OSやマルチメディアなどに関する科目を通じて、それらに関する専門的な応用技術を理解する。関連分野に関して、モデル化・システム化などについて分析する科目を通して深い知識を得るとともに、問題解決における視座を涵養する。
 以上のような学びのなかで、基礎数学・応用数学に基づく情報システムの創成に関する技法を研究・考察の対象として見つめ、理解し、その価値を他者と共有することを通じて、本学科が理念として掲げる教員の養成に取り組んでいく。

経営工学科

 経営工学科では、工学の基本的方法の素養および経営工学の専門知識を駆使して、ものづくり、ロジスティクスをはじめとするあらゆるサービスの経営管理システムの設計・運用・管理および分析・評価・改善ができる人材の育成を理念としている。そのため、数学・物理学を基礎とした生産・管理技術と情報技術の修得、および演習科目や卒業研究での少人数教育による実践的な問題解決能力の育成を通じて、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、高い専門性に加え、自らが教育現場で考え、問題を発見してその解決を行い、さらに教育のあるべき姿に向けた継続的改善に取り組むことができる教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では数学を基礎とした生産・管理技術や情報技術を学ぶ教育課程を編成している。数学に関しては、代数学、幾何学、微分積分学などの科目を配置している。生産・管理技術に関しては、確率統計学や多変量解析、情報技術に関しては情報システム演習や情報工学などの科目を配置している。これら科目の学修を通じて学生は、数学的思考力を伸ばし、さらに確率統計学や情報技術を活用した問題解決プロセスを学ぶ。
 以上のような学びのなかで、中学校数学に関する知識と、確率・統計、コンピュータ活用に関する実践力を有し、教育のあるべき姿に向けた継続的改善に取り組むことができる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、本学科では数学を基礎とした生産・管理技術や情報技術を学ぶ教育課程を編成している。数学に関しては、代数学、幾何学、微分積分学などの科目を配置している。生産・管理技術に関しては確率統計学や多変量解析、情報技術に関しては情報システム演習や情報工学などの科目を配置している。これら科目の学修を通じて学生は、数学的思考力を伸ばし、さらに確率統計学や情報技術を活用した問題解決プロセスを学ぶ。
 以上のような学びのなかで、高等学校数学に関する知識と、確率・統計、コンピュータ活用に関する実践力を有し、教育のあるべき姿に向けた継続的改善に取り組むことができる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 工業】
 この理念を実現するために、本学科では経営管理系、生産システム工学系、人間・環境系、知識ものづくり技術系からなる教育課程を編成し、生産管理、品質管理、システム設計論、オペレーションズリサーチ、人間工学、自動化要素技術、先端製品製作技術などの科目を多く配置している。また、ロボット工作基礎や生産システム工学演習など演習科目での学修により、モノづくり技術や生産マネジメントの実践力を涵養する。これら科目の学修を通じて学生は、工業に関する知識と、工業技術における問題解決技法を学ぶ。
 以上のような学びのなかで、工業に関する知識と、モノづくり技術と生産マネジメントに関する実践力を有し、教育のあるべき姿に向けた継続的改善に取り組むことができる教員の育成に取り組んでいく。

建築学科

 建築学科では、数学や工業に関連する学問領域を含んだ建築学の幅広く専門的な知識技能を身につけ、時代の課題と社会の要請に応え、自ら成長することのできる人材の育成を理念としている。そのため、専門科目や関連科目の修得を通して幅広い知見を得ながら、教職への本質的、基礎的な知識を身につけ、実践的な実習科目や卒業研究での学生たちの主体的な参画を通して、表現力、判断力、コミュニケーション能力を磨き、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本学科においては、社会の要請や時代の課題に向き合うことで得られる道徳観、倫理観を涵養しながら、数学および工業に関連した深い知識をもつとともに、教育者として高い実践的能力を備えた教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、環境、構造、デザインの全コース共通の必修科目の修得により数学を含む建築学の基本的な理解を深め、2年次からのコース所属以降はコース毎に指定する必修科目の修得を加え、より深い建築学の知識が得られるような教育課程を編成しており、そのなかには数学に関する深い理解が求められる科目も多く配置している。「設計製図」、「建築の力学及び演習」や「卒業研究」などの学修を通じて、学生は表現力やコミュニケーション力など教育者に求められる実践的能力を身につける。
 以上のような学びのなかで、数学に関する知識と、中学校における数学教育に関する実践力を有し、本学科が理念として掲げる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、環境、構造、デザインの全コース共通の必修科目の修得により、数学を含む建築学の基本的な理解を深め、2年次からのコース所属以降はコース毎に指定する必修科目の修得を加えより深い建築学の知識が得られるような教育課程を編成しており、そのなかには数学に関する深い理解が求められる科目も多く配置している。コース輪講においては、さらなる応用力を身につける。また、「設計製図」、「建築の力学及び演習」や「卒業研究」などの学修を通じて、学生は表現力やコミュニケーション力など教育者に求められる実践的能力を身につける。
 以上のような学びのなかで、数学に関する知識と、高等学校における数学教育に関する実践力を有し、本学科が理念として掲げる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 工業】
 この理念を実現するために、環境、構造、デザインの全コース共通の必修科目の修得により、工業を含む建築学の基本的な理解を深め、2年次からのコース所属以降はコース毎に指定する必修科目の修得を加えより深い建築学の知識が得られるような教育課程を編成しており、建築学科の専門必修科目および専門選択科目はいずれも工業と深い関わりをもつものである。また、「設計製図」、「建築の力学及び演習」や「卒業研究」などの学修を通じて、学生は表現力やコミュニケーション力など教育者に求められる実践的能力を身につける。
 以上のような学びのなかで、工業に関する知識と、高等学校における工業教育に関する実践力を有し、本学科が理念として掲げる教員の育成に取り組んでいく。

大学院

法学研究科

 法学研究科では、高度の専門性と応用力に富む法的思考を身に付け、その能力、専門知識及び技術を社会の様々な領域において発揮することができる人材の育成を理念としている。
 そのために、法学・政治学の分野において高度な専門性と応用力に富む法的思考、政治的考察と、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけ、またこうした能力を生かした高度に専門的な業務に従事することのできる能力を養うことを教育目標として、この理念を実現する。
 以上を踏まえ本研究科においては、高度な専門性と応用力に富む法的又は政治的思考力や、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけるとともに、現代社会に関する深い洞察力と思慮に富む正義観を持ち、専門的知識と問題解決のスキルを併せ持つ、質の高い教員の養成をめざしている。


【高等学校 公民】
 今日、法学・政治学は大きな変化を遂げており、中学・高校教員に要求される学識も非常に高度化するとともに、専門分化した最先端の領域を総合し、具体的な問題解決の場に応用する能力が求められている。
 こうした中、教員養成の理念を実現するために、民事法学科目群、公法学科目群及び基礎法学科目群から構成される、多彩な専門科目を体系的に展開すると同時に、自治体での行政実務に携わる専門職業人や、様々な公共部門や地域社会の課題の解決に主導的な役割を果たすリーダーの育成を念頭に公共政策に関する科目を総合的に展開している。加えて、少人数でのゼミナール形式の教育や専門分野の異なる院生が一堂に会する総合演習等を行うことにより、一方的に知識を得るだけではなく、双方向的かつ分野横断的な教育を実施している。以上のような学びを通して、高度な専門性と応用力に富む法的又は政治的思考力や、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけるとともに、現代社会に関する深い洞察力と思慮に富む正義観を持ち、専門的知識と問題解決のスキルを併せ持つ、質の高い教員の養成に取り組んでいく。

経済学研究科

 経済学研究科は、本研究科のディプロマ・ポリシーに基づいて、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力、時代の課題と社会の養成に応えかつ各専修免許教科に即した高度な専門的知識・技能を身につけた教員の養成を理念としている。そのために、それぞれの専門的学修に立脚しつつ、幅広くかつ深い知識と洞察力、さらに時代の変化に対応できる柔軟思考力を育成し、現代のグローバル化し複雑化した経済社会の様々な領域で活躍できるような、実践的な能力を身につけることで、学校現場に出てから、時代の課題と社会の要請に応えて自ら研鑽する力をもった教員の養成をめざす。


【高等学校 地理歴史】
 この理念・目標を実現するために、本研究科では、ほぼすべて少人数講義・演習を中核として、指導教員が個別に指導する体制をとるとともに、カリキュラム・ポリシーに基づいて、5つのコースに分けて、それぞれのコースで知識と技能を十分に習得して研究できるような、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。その中には高等学校・地理歴史の専修免許状を授与するために必要な、日本経済史・西洋経済史、経済思想史、経済学史、各国経済にまたがる多くの専門科目を含む。また「アカデミック・ライティング」などの授業によって、調査・研究論文作成の作法・スキルを学ぶことになっている。このような科目を履修することで、学部レベル以上の専門性とそれを自ら深める方法論を身につけ、経済社会に関する知識・理解と、複雑で多様な現代社会における実践力を有し、かつ自ら研鑽を積んでいける教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 公民】
 この理念・目標を実現するために、本研究科では、ほぼすべて少人数講義・演習を中核として、指導教員が個別に指導する体制をとるとともに、カリキュラム・ポリシーに基づいて、5つのコースに分けて、それぞれのコースで知識と技能を十分に習得して研究できるような、質量ともに豊富な専攻科目群を配置している。その中には高等学校・公民の専修免許状を授与するために必要な、経済理論、財政学、経済政策論、金融論、会計学、経営学などにまたがる科目を多く配置している。また「アカデミック・ライティング」などの授業によって、調査・研究論文作成の作法・スキルを学ぶことになっている。このような科目を履修することで学部レベル以上の専門性とそれを自ら深める方法論を身につけ、経済社会に関する知識・理解と、複雑で多様な現代社会における実践力を有し、かつ自ら研鑽を積んでいける教員の育成に取り組んでいく。

経営学研究科

 社会における諸問題を解決するに際し、専門的知識の重要性はますます高まっており、また、そうした知識を応用できる人材の育成が求められている。そのためには、的確な現状把握にもとづき、問題の発見・分析を進め、新たな知見を提示できる能力を養成することが必要である。かかる理念のもと、経営学研究科では、企業や消費者の行動原理、企業経営をめぐる諸環境、企業内における資源配分とその管理、企業内外における情報処理とその公開等に関する高度な専門知識を獲得するとともに、それらを単に伝達するだけでなく、自らも時代の課題と社会の要請に応えるための学びを続け、新たな知見とその応用可能性を学生に提示できるような教員の育成を目指す。


【高等学校 公民】
 上記の理念等を踏まえ、本研究科では、経営学の基礎のもとに、国際経営の諸分野に関する体系的専門知識と実践的分析技能に基づき研究を進め、その成果を研究論文として発表する能力を養う。教育課程は、経営系、会計系、国際系の3つの領域によって構成され、それぞれの領域内で経営管理論、経営組織論、マーケティング論、多国籍企業論、企業会計論、地域研究等の科目を設置している。本研究科の開講する科目を学修し研究することにより、公民の教育において必要となる高度な知識と技能の獲得が可能になる。修士論文の作成過程では、中間発表の機会が設けられている。これにより、研究に関連する調査能力、文章表現力、プレゼンテーション能力が磨かれる。専門的研究とその発表を通じた経験によって、公民を担当する教育者としての理論的基礎を修得するとともに、獲得した知識の伝達を通じて教育の現場に資する素養を涵養する。

外国語学研究科

 「真の実学」を重視する本学の伝統のもと、外国語学研究科・欧米言語文化専攻では、英語の実践的な運用能力を高め、英語圏の言語・文化・社会・歴史などについての理解を深めるとともに、異文化間の相互理解・文化交流と異文化共生に寄与できる国際的な教養を身につけた人材の育成を目指している。そのために学部教育の土台の上に、より高度で専門的な英語学、英語教育学、英語圏文学・文化の各領域を網羅した教育課程を提供している。
 以上を踏まえて欧米言語文化(英語教育)専攻では、文化の多様性を理解し、言語や文化を超えた人類の共生と平和を希求する英語教員、より高度な実践的英語運用能力、異文化コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、外国語教育の最新の専門知識・技能と幅広い教養を身につけた英語教員の養成を目指している。また、教員としての指導力向上のために絶え間ない努力を続ける情熱と責任感、多様化する教育現場の課題に対応しながら生徒と共に成長していける授業改善能力を備えた教育者を育成すべく指導している。


【中学校 英語】
 この理念を実現するために、本専攻の専門分野の中に「英語教育」を設定し、教育課程全般を通じて英語教員に必要なより高度な専門知識を身につけさせている。大学院入学後に教職課程を履修する学生には、学部の英語教育科目の履修や「英語教員養成特修ゼミ」への参加も可能にしている。授業では、各専門分野の教員の指導で、英語で書かれた専門書の購読や討議、リサーチの発表等を通して、より高度な専門知識と技能を獲得する。英語教育特別講義や演習は、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導も含め、教授法や授業改善、英語学、音声学、会話分析等の専門知識を学ぶ科目を提供し、データに基づく質的・数量的研究方法の習得も目指す。中学校教員養成では、小学校・高校英語の学習指導要領や活動内容を理解し、小中・中高を円滑に接続できる能力、生徒が学習方法を知り、学習習慣を確立できる指導力の育成も図る。また、卒業生の現職教員による授業公開や実践報告を含む「英語教育研究大会」や学外講師を招聘して行う「英語教育講演会」を毎年開催し、学生の意欲を高め、教育現場での授業実践に触れ、現場の課題や最新情報を学ぶ機会も提供している。
これらの学びを通して、多様化する教育現場への柔軟な対応能力と即戦力となれる実践力を持つ英語教員を育成している。


【高等学校 英語】
 この理念を実現するために、本専攻の専門分野の中に「英語教育」を設定し、教育課程全般を通じて英語教員に必要なより高度な専門知識を身につけさせている。大学院入学後に教職課程を履修する学生には、学部の英語教育科目の履修や「英語教員養成特修ゼミ」への参加も可能にしている。授業では、各専門分野の教員の指導で、英語で書かれた専門書の購読や討議、リサーチの発表等を通して、より高度な専門知識と技能を獲得する。英語教育特別講義や演習は、学校教育現場での豊富な指導経験を持つ専任教員の指導も含め、教授法や授業改善、英語学、音声学、会話分析等の専門知識を学ぶ科目を提供し、データに基づく質的・数量的研究方法の習得も目指す。高校教員養成では、4技能5領域を統合したより高度な言語活動を設計し指導できる能力、主体的に学習に取り組む自律的学習者を育てる指導力の育成も図る。また、卒業生の現職教員による授業公開や実践報告を含む「英語教育研究大会」や学外講師を招聘して行う「英語教育講演会」を毎年開催し、学生の意欲を高め、教育現場での授業実践に触れ、現場の課題や最新情報を学ぶ機会も提供している。
これらの学びを通して、多様化する教育現場への柔軟な対応能力と即戦力となれる実践力を持つ英語教員を育成している。

理学研究科

 理学研究科は、自然科学に関する基盤知識およびその応用能力を身に付け、知識基盤社会における科学技術分野で中核となり得る人材の育成を目的としている。この目的を達成するため、理学専攻の下に数学、物理学、情報科学、化学、生物科学の5領域を設置している。各領域独自の講義科目を通して自然科学の専門知識を体系的かつ横断的に修得するとともに、演習・研究科目を通じて、確かな知識と論理的な思考力を応用し、先端的な問題に対する解決能力を持つ人材を育成する。また、日本語のみならず英語による基礎的コミュニケーション能力を涵養する。
 以上を踏まえ本研究科においては、数学または理科の専修免許状を有するにふさわしい、科目に関する高い専門性とともに、自然科学分野全般への幅広い教養を備えた教員の養成を目標としている。


【中学校 数学】
 この理念を実現するために、学部で学んだ基礎的な知識を基盤として,代数学、幾何学、解析学、確率と統計、コンピュータに関するより発展的な内容を、主に少人数の輪講形式によって学べるよう教育課程を編成している。演習形式の科目も用意し、数学の発展的な問題に対して具体的な解法を学修するよう配慮している。
 これらの科目を体系的に修得することを通して、学生は中学校の数学教員に求められる基礎的な数学の概念と知識をより確かなものとするとともに、数学を自然科学の諸問題と適切に関連付けることで、数学の応用に関して理解を深めることができる。
以上のような学びのなかで、数学に関する確かな知識と、諸分野への応用についての深い理解を有する教員の育成に取り組む。


【高等学校 数学】
 この理念を実現するために、学部で学んだ基礎的な知識を基盤として,代数学、幾何学、解析学、確率と統計、コンピュータに関するより発展的な内容を、主に少人数の輪講形式によって学べるよう教育課程を編成している。演習形式の科目も用意し、数学の発展的な問題に対して具体的な解法を学修するよう配慮している。
 これらの科目を体系的に修得することを通して、学生は高等学校の数学教員に求められる数学の体系的な理解をより深めるとともに、科学の様々な分野における数学の応用に関して豊富な知見と、自ら問題を考え、解決する能力を涵養できる。
 以上のような学びのなかで、数学に関する理解を深め、諸分野への応用について幅広い知識と研究能力を備えた教員の育成に取り組む。


【中学校 理科】
 この理念を実現するために、物理学、化学、生物科学の3領域が連携して提供する自然科学の基礎と応用に関する講義・演習・研究科目を配置し、学部教育で修得した知識を基盤とした、より高度な専門教育プログラムを構成している。
 これらの科目を体系的に修得することを通して、専門分野の知識を応用することにより研究を遂行できる能力、研究の成果や考えを論理的に発表しコミュニケーションできる能力、自然科学に関連する分野で問題解決や技術の発展に取り組む能力を涵養する。
 以上のような学びの過程で、中学校における理科教育の在り方について自然と意識されることとなる。それを通して、自然科学の深い専門知識と広い教養に裏打ちされた、教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、および実践的指導力を兼ね備えた教員養成に取り組む。


【高等学校 理科】
 この理念を実現するために、物理学、化学、生物科学の3領域が連携して提供する自然科学の基礎と応用に関する講義・演習・研究科目を配置し、学部教育で修得した知識を基盤とした、より高度な専門教育プログラムを構成している。
 これらの科目を体系的に修得することを通して、専門分野の知識を応用することにより研究を遂行できる能力、研究の成果や考えを論理的に発表しコミュニケーションできる能力、自然科学に関連する分野で問題解決や技術の発展に取り組む能力を涵養する。
 以上のような学びの過程で、高等学校における理科教育の在り方について自然と意識されることとなる。それを通して、自然科学の深い専門知識と広い教養に裏打ちされた、教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、および実践的指導力を兼ね備えた教員養成に取り組む。

工学研究科

 5領域の設置理念をもとに、情報システム創成領域と経営工学領域が連携して提供する数学の基礎と応用に関する講義・演習・研究科目を通じて中学校及び高等学校の数学の教員を、電気電子情報工学領域と情報システム創成領域と経営工学領域が連携して提供する情報の基礎と応用に関する講義・演習・研究科目を通じて高等学校の情報の教員を、機械工学領域と応用化学領域が連携して提供する工業の基礎と応用に関する講義・演習・研究科目を通じて高等学校の工業の教員、それぞれを養成することを、基本方針とする。


【中学校 数学】
 教育目標を実現するため、情報システム創成領域は、数学の基礎教育を実践する部門を有し、応用数学の科目群を多数配置している。経営工学領域は、経営上の諸問題に対して数学の高度応用を展開する科目群を有する。両領域が連携し、学部で「数学」の一種免許状を取得した学生を受け入れ、さらに工学専攻ならではの実務型として構造化した「教科及び教科の指導法に関する科目」を用意し、教育することで、知識・技能・経験豊富な数学の教員を育てることができる。本領域で学んだ者は「中学校の生徒が、数学の概念・原理・法則を理解し、数学を事象とくに生活や学習に生かす態度を自ら育む」よう指導する教員たりうる。すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」数学の中学校教員を育てることを教員養成に対する理念とする。
 また、コンピュータ及び情報通信ネットワークを使いこなせる人材は、学習効果を高めるマルチメディア教育のデザインが得意である。学生自身が数学の高度な知識を理解するだけでなく、システムを使いこなす技能及び豊富な表現力を身に付けるよう指導することは、その学生が教育現場に立ったときに自信と誇りをもち、社会の尊敬と信頼を得ることに役立つ。こうした「現代的表現力の育成」も理念の一様相を構成する。
 この理念を実現するために、学部教育で修得した知識を基盤として、より高度な専門教育プログラムにより教員養成を行う。技能の習熟のためには少人数指導を行う。さらに、ティーチング・アシスタント(以下、「TA」とする。)に就くことで、教育者としての経験を積ませる。
上述のような理念・構想のもと、中学校の数学の専修免許状の教職課程に取り組んでいく。


【高等学校 数学】
 教育目標を実現するため、情報システム創成領域は、数学の基礎教育を実践する部門を有し、応用数学の科目群を多数配置している。経営工学領域は、経営上の諸問題に対して数学の高度応用を展開する科目群を有する。両領域が連携し、学部で「数学」の一種免許状を取得した学生を受け入れ、さらに工学専攻ならではの実務型として構造化した「教科及び教科の指導法に関する科目」を用意し、教育することで、知識・技能・経験豊富な数学の教員を育てることができる。本領域で学んだ者は「高等学校の生徒が、数学の概念・原理・法則について体系的な理解を深め、数学を事象とくに生活に関連づけた考察に活用する態度、数学的論拠に基づいて判断する態度、ひいては創造性を自ら培う」よう指導する教員たりうる。すなわち「数学の活用面について生きた知識と技能を持った」数学の高等学校教員を育てることを教員養成に対する理念とする。
 また、コンピュータ及び情報通信ネットワークを使いこなせる人材は、学習効果を高めるマルチメディア教育のデザインが得意である。学生自身が数学の高度な知識を理解するだけでなく、システムを使いこなす技能及び豊富な表現力を身に付けるよう指導することは、その学生が教育現場に立ったときに自信と誇りをもち、社会の尊敬と信頼を得ることに役立つ。こうした「現代的表現力の育成」も理念の一様相を構成する。
 この理念を実現するために、学部教育で修得した知識を基盤として、より高度な専門教育プログラムにより教員養成を行う。技能の習熟のためには少人数指導を行う。さらに、TAに就くことで、教育者としての実践的教育経験を積ませる。
上述のような理念・構想のもと、高等学校の数学の専修免許状の教職課程に取り組んでいく。


【高等学校 情報】
 電気電子情報工学領域、情報システム創成領域及び経営工学領域の3領域は、共通的には、情報工学と関連分野の専門的知識を体系的に身に付け、情報工学的手法に基づいて社会要請の問題を解決し、先導的役割を果たしうる高度専門職業人の育成を教育目的としている。
 本教育目的を達成すべく、情報工学及び関連分野の幅広い知識を体系的に身に付け実際に応用する能力、社会的及び学術的観点から重要とされる課題を自発的に取り組み解決する能力、研究の成果を論理的に発表しコミュニケーションできる能力といった諸能力の涵養を、教育目標として定めている。
 上記の3領域共通的な教育目標から、「情報工学の深い専門知識と関連分野の広い教養に裏打ちされた、教育者としての使命感、生徒に対する教育的愛情、及び実践的指導力を兼ね備えた教員の養成」を教員養成に対する理念とする。
 本理念を具現化すべく、学部教育で修得した知識を基盤として、より高度な専門教育プログラムを通して教員養成を行うことを構想する。さらに、TAに就くことで、教育者としての実践的教育経験を積ませる。
上記の理念・構想のもと、高等学校の情報の専修免許状の教職課程に取り組んでいく。


【高等学校 工業】
 工業製品は多種類の物質を使って機械によって製造されている。そこで求められる物質や製造機器の開発には、化学と機械工学に関する十分な知識と研究開発に関する深い知見が必須である。最近では工業製品も多様化し、従来用いられてきた工業区分の区分けに当てはまらず、複数の領域に該当する製品も多く製造されている。また、製品や製造機器の研究開発を行うには研究者としての資質が必要とされる。今後はそのような観点の教育が可能な教員も必要となる。
 このような社会的変化を踏まえ、工学専攻の教育目標である「境界領域においても知識基盤社会で活躍できる多角的基礎専門能力」を身に付けること、及び応用化学領域の目的である「新規機能性材料を創製」や「エネルギー問題を解決する」こと、機械工学領域の目的である「機械工学の未来を支える」ことが可能な「技術者・研究者」を養成する教育課程を履修することにより、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、産業構造の変化に対応可能な教員及び時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける「実践力」を備えた教員を輩出することを教員養成に対する理念とする。その理念を実現するために、学部教育で修得した知識を基盤として、より高度な専門教育プログラムにより教員養成を行う。さらに、TAに就くことで、教育者としての実践的教育経験を積ませる。
 上述のような理念・構想のもと、高等学校の工業の専修免許状の教職課程に取り組んでいく。

歴史民俗資料学研究科

 歴史民俗資料学研究科では、日本列島の歴史と文化に関して、歴史資料学、民俗資料学の分野を柱とした体系的な教育課程に基づき、新たな研究領域を開拓する総合的な資料学に関する専門教育を展開することによって、広い視野に立つ専門性豊かな能力を発揮できる人材の育成を理念としている。そのため、研究科の設立基礎となっている神奈川大学日本常民文化研究所及びその附置施設となっている非文字資料研究センターと密接に連携して行ない、歴史研究や民俗研究の基礎となる資料そのものに即して、総合的で綿密な学問的研究を深め、資料の調査収集・整理・保存・修復・展示などの実務を担い得る能力を高めることで、この理念を実現する。


【中学校 社会】
 以上を踏まえたうえで、本研究科での研究・科目を通して、中学校社会科において生徒の社会への関心を高め、具体的な資料や行事などを通して多角的に考察し、地理学的視野と歴史に対する理解を持ち、公民としての基礎的教育を培い、国際社会に生きる平和で民主的な国家・社会の市民として必要な公民的資質の基礎を育むことのできる教員を養成する。
 この理念を実現するため、歴史学及び民俗学の専門知識、資料の調査収集、修復保存、分析方法をなどに関する実践的な知識と技法を学修できる科目を配置する。そして、専門的知識と資料についての実践的技能の学修を通して、本研究科が理念とする自ら学問分野を深く探求し、また地域社会の文化の保存・育成にあたる幅広い知識と能力を身につけ、自らも地域社会に寄与できる教員の育成に取り組んでいく。


【高等学校 地理歴史】
 以上を踏まえたうえで、本研究科での研究・科目を通して、高等学校地理歴史において「我が国及び世界の形成の歴史的過程と生活・文化の地域的特色についての理解と認識を深め、国際社会に主体的に生きる民主的、平和的な国家・社会の一員として必要な自覚と資質を養う」ことのできる教員を養成する。
 この理念を実現するため、歴史学及び民俗学の専門知識、資料の調査収集、修復保存、分析方法をなどに関する実践的な知識と技法を学修できる科目を配置する。そして、専門的知識と資料についての実践的技能の学修を通して、本研究科が理念とする自ら学問分野を深く探求し、また地域社会の文化の保存・育成にあたる幅広い知識と能力を身につけ、自らも地域社会に寄与できる教員の育成に取り組んでいく。

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教員の紹介

教員の養成に係る教員組織/教員数

資格教育課程全学委員会

教職課程、社会教育課程、学芸員課程及び日本語教員養成課程から成る資格教育課程に関する基本方針等を審議すること及び資格教育課程に係る全学的な調整を図ることを目的に設置しており、学長を中心に各学部長及び研究科委員長をはじめとする教学役職者をもって構成しています。

資格教育課程センター

全学委員会の策定した資格教育課程に関する基本方針及び将来計画に基づいて、資格教育課程に係る事業を行うための組織として資格教育課程センターを設置しています。センターは、教職課程、社会教育課程、学芸員課程及び日本語教員養成課程から成る資格教育課程を運営し、かつ、各課程の連携及び協力を図ることにより、資格教育の質保証及び向上に取り組むことを目的としています。

教員養成カリキュラム委員会

教職課程の全学的な運営を統括するために、資格教育課程センターに教員養成カリキュラム委員会を設置しており、教職課程のほか各学部及び研究科から選出された委員をもって構成しています。

教員が有する学位/業績(教職課程を含む全専任教員)

FD活動

教育研究交流会/その他活動

本学卒業生の現役教員(小・中・高等学校)、大学近隣の学校関係者や教育委員会関係者等が集い、毎年2~3月に教育研究交流会を行っています。また、不定期に他大学の教職課程や教育委員会等で活躍されている講師を招き、研修・FD活動も行っています。

教員免許状更新講習

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教員の養成に係る授業科目

教職課程に関係する科目(「教育の基礎的理解に関する科目等(各教科の指導法を含む)」、「教科に関する専門的事項」、「大学が独自に設定する科目」)と「教育職員免許法施行規則第66条の6に定める科目」については、以下「シラバス」で検索できます。
また、教職課程のカリキュラム等の詳細については、「履修要覧」をご確認ください。

シラバス

  • 教育の基礎的理解に関する科目等(各教科の指導法を含む)/大学が独自に設定する科目
  • 教科に関する専門的事項

履修要覧

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免許状取得状況/就職の状況

本学では、毎年100人以上が教員免許状を取得しています。また、毎年多くの卒業生が教員として小・中・高等学校等に赴任しており、2021年度は約80名以上の教員を輩出しました。