経済データ分析学科の飯塚信夫研究室と浦沢聡士研究室が、株式会社マーチャンダイジング・オン（東京都新宿区高田馬場）と、同社が提供する日本最大級のPOSデータ（RDS-POS）の教育研究利用について連携して取り組むことを旨とする覚書を交わしました。

マーチャンダイジング・オン社が提供するPOSデータは、スーパー、ドラックストア、コンビニを対象として（300以上の企業、7000以上の店舗を対象）、個々の商品銘柄やエリア別に、様々な食品・日用雑貨に関する日々の売上を記録するデータです。これまでも、お米の店頭価格のリアルタイム把握などに活用されてきました。

経済データ分析学科での学びは、データを活用し、ビジネスや政策分野における課題発見・解決に向けた力を養うことを目的としていますが、小売販売といった我々の日々の生活とも密接に関係する動きを精緻に捉えるデータを教育や研究に活かしていくことで、経済データ分析学科における実践教育の更なる強化に繋がることが期待されています。