<制作コンセプト>

ドローン技術を活用した、手で持つ必要のない浮遊する傘です。AIとGPSによる自動制御で使用者を追従します。充電切れや強風、危険箇所では、柄を伸ばして従来通り使用いただけます。​手が空くことで、特に子育て世代や高齢者の方々の雨天時の負担や危険を軽減し、住み続けられるまちづくりに貢献します。​特定施設での貸出しや限定エリアでの実装から始め、傘を差す時代から、傘が付いてくる時代へと変化させる挑戦です。

<審査講評>

ドローン技術を活用した浮遊型の傘という新発想で、雨天時の移動負担や危険の軽減を目指した点を高く評価しました。手が空くことで子育て世代や高齢者の外出支援につながり、安心して暮らせるまちづくりへの貢献が期待されます。「傘を差す時代から、傘が付いてくる時代へ」という新たな価値創出に挑む、社会的意義の大きい提案です。

<制作コンセプト>

私たちは、書店減少により地域で本と出会う機会が減る課題を取り上げました。古絵本を地域で循環させ、前の持ち主の一言メッセージで次の読者の関心を広げる仕組みを提案します。読み聞かせ、育児本の導入で交流の場として地域のつながりを強め、保護者の学びと相談のきっかけを作ります。回収、貸出は古絵本屋で完結します。水彩の絵本風背景と低彩度配色で温かさと安心感を演出し、直感的に内容が伝わるデザインを重視しました。

<審査講評>

古絵本を循環させ地域をつなぐプロジェクト。小さな子どもに地域の大人が絵本を読み聞かせる、一言メッセージに微笑むなど温かい情景が目に浮かぶ。SDGs が大掛かりなものではなく、私たちの日常生活にあることを気づかせてくれる優れた取組みである。

<制作コンセプト>

近年、気温の上昇や森林伐採等の課題が挙げられている。それらの課題に対し「環共（環境と共創する）」をテーマに、捨てられていた紙資源や未利用間伐材をアップサイクルし、紙糸・紙布として再生することで、暑熱対策に役立つ製品へと転換する取り組み。産学官連携によりGREEN×EXPO 2027での実用化、普及を目指しており、横浜市の風景が映る傘や、扇子、ポンチョの製品が完成した。

<審査講評>

お菓子の包材活用という着眼点が新しく、廃包装を暑熱対策製品へ再生する「環共」の理念が分かりやすい。さらに、産官学連携による GREEN EXPO 2027 での実用化を見据えた社会実装の視点が明確で、高く評価できる。

<制作コンセプト>

神奈川大学の山家・柏原研究室が松見町で実施した、防災ワークショップの報告です。大学生がフィールドワークで調査した危険箇所に基づき、地震時の避難先である大口台小学校への安全なルートを検討しました。当日は子供たちが2チームに分かれ、クイズやゲームを交えて実際に町を歩き、自ら判断して逃げる力を養いました。最後は大きな地図で発見を共有し、楽しみながら地域の防災意識を高める活動となりました。

<審査講評>

大学生のフィールドワークに基づき、ゲーム性を取り入れることで、子どもたちが楽しみながら危険箇所を理解し、自ら判断して避難する力を育む、意義深い取り組みである。大学生が主体となって子どもたちの安全づくりに関わる本活動は、まさに持続可能な地域づくりの理想的な姿であると評価した。

<制作コンセプト>

本作品はSDGs目標14「海の豊かさを守ろう」に関連し、水中ドローンを活用した新しいスマート漁業を提案するものである。過剰利用状態にある魚種については網への侵入を管理し、低利用状態にある魚種については網内へ誘導する事で、海洋資源の持続的な利用を目指す。最終目標の第一段階として、実際に調査したデータを用いたシミュレーションモデルを構築し、誘導方法を検討した。さらに実海域で検証を行い、効果を確認した。

<審査講評>

我々の生活に身近な課題に着目した点や魚の乱獲防止だけでなく、地上作業の軽減にも繋がる点を評価した。さらなる実践を重ね、パターンやモデルが増えると適用可能な場所も増えるのではないでしょうか？1つ1つの課題を解決し、実用化することを期待する。

<制作コンセプト>

本活動は都市部のヒートアイランド現象等の環境課題に対し、ホップを用いた屋上緑化を通じて学生が環境問題を自分事として捉えるための実践的プロジェクトです。横浜キャンパスでは近隣町内会の方々と共に、生育や収穫、成果品となるビールの企画から販促までを行い、多世代間の交流、共創も実現しました。また、モルト粕を再生した紙の活用など資源循環も追求。ホップを通じた地域との共創により、持続可能な未来を醸成します。

<制作コンセプト>

横浜市神奈川区コットンハーバー地区において、学生が主体となり多世代交流を軸としたコミュニティ形成を目指す取り組みです。少子高齢化や地域の孤立化が進む中、学生が中立的なつなぎ役として関わり、新旧住民や働く世代、高齢者の相互扶助を促す仕組みを構築しています。活動で得た知見は再開発事業にも還元され、今後は学年を超えた継承を通じて、地域の担い手不足の解消と持続可能な地域社会の実現を目指していきます。