理学研究科

基盤となる科学理論と応用力を身に付けた、
真に社会を支える人材を育てる

理学は自然科学の基礎を研究し、その知識を利用・発展させていく学問で、数理・情報科学、物質科学、生命科学などからなっています。本研究科は、本学理学部を基礎に置き、理学専攻のもとに数学、物理学、情報科学、化学、生物科学の5領域を組織しています。いずれの領域も、基礎科学の知識を徹底して身に付け、それを科学・技術問題解決のために駆使し、さらに技術革新につながる発見・発明ができる人材を育成することを目的としています。これは、樹木にとっての根や幹、つまり真に社会を支える基盤となる人材を育てようというものです。
本研究科では、特定の先端的知識を詰め込むことよりも、基礎知識を確実に、そして柔軟に使いこなし、さまざまな領域で活用することの方が大切だと考えています。見通しのつきにくい複雑な問題を多くの単純化した問題に整理し、試行錯誤を繰り返しながら粘り強く問題解決できる力が何より重要です。それらの能力を育むべく、基礎知識の体系化と展開、問題解決力を養う演習・研究を柱とした教育課程を設けています。また、科学研究分野の急速な深化と、一方での融合・再細分化に対応するため、他領域の科目履修を可能にしているほか、専門の枠を超えた研究ができる環境づくりに努めています。

※2023年4月 横浜キャンパスに移転予定

研究科の特色
本研究科は2016年度に、情報科学・化学・生物科学の3専攻から1専攻5領域へと改組しました。最先端を追うのではなく多分野で活用できる普遍的な基礎知識の修得を重視した教育方針のもと、専攻共通科目と領域ごとの専門科目を用意しています。専門科目は領域間の相互履修が可能で、領域の枠にとらわれず研究を進めることができます。
また、学生が領域や研究科を越えて、先端かつ高度な研究に触れる機会も少なくありません。
指導サポート体制
本研究科の最も大きな特長として、個別指導教育が挙げられます。例えば、講義等で得た基礎知識の使い方を学ぶ特別研究や、専門分野の論文を読む特別演習で、学生一人ひとりを個別に指導します。また、指導教員とアドバイザー教員による複数指導制度も設けています。入試制度については、一般入試、社会人特別入試、外国人留学生入試のほか、本大学理学部生を対象とした特別選考制度もあります。
修了後の進路
それぞれの領域により進路は大きく異なりますが、博士前期課程修了者は、主に領域分野に関連した企業等の技術職・営業職、中学校・高校の教員、博士後期課程への進学などの進路が考えられます。傾向としては、企業等の技術職や教職に就く学生が多く、博士後期課程に進む学生も少しずつ増えています。博士後期課程修了者は、大学教員や企業・公的機関の研究技術職に就くほか、ポストドクターとして研究を行い、高度な専門性を生かして社会に貢献しています。

理学専攻

1993年4月情報科学専攻・化学専攻・生物科学専攻 修士課程(現在は博士前期課程)として発足。1995年4月博士後期課程を設置。2016年4月理学専攻(数学領域・物理学領域・情報科学領域・化学領域・生物科学領域)博士前期課程・博士後期課程に改組。

専攻の教育目標

持続可能な社会の実現に向けて、私たちはエネルギー・資源・環境などに関わる問題をグローバルな規模で解決していかなければなりません。そのため、社会のさまざまな場において、自然科学の専門知識を基盤に、現状の知識では解決が困難な問題にも積極的かつ粘り強く取り組める能力や意欲を持つ人材が求められています。
本専攻では、数学・物理学・情報科学・化学・生物科学からなる5領域において、学部で学んだ基礎知識を土台に、自然科学の専門知識を体系的に修得させる講義科目、またその専門知識を使いこなすための演習・研究科目を通じて、科学技術の現場での問題解決能力と基礎的コミュニケーション・プレゼンテーション能力、自然科学の発展に貢献する能力を涵養することを教育目標としています。

数学領域

研究領域の特色

自然科学ではもちろん、社会科学においても「数学」は欠かすことのできない基礎知識であり、その重要性はますます増大しています。本領域で指導・研究する「数学基礎論」「整数論」「代数幾何学」「位相幾何学」「関数解析学」「確率論」「応用数学」は、学部の卒業研究とも連動しているため、各分野において基礎的知識を再度復習することも可能です。大学院生の自主性を尊重した指導を行っており、学外の研究集会に参加し広く知識を吸収することも積極的に支援します。また、海外の研究者が度々訪れ交流の機会があるほか、海外での研究集会に参加することも可能です。これらの体験を通して、国際的な教育・研究事情への理解も深められます。

教育理念

純粋数学と応用数学の両部門を軸として、「数学基礎論」「整数論」「代数幾何学」「位相幾何学」「関数解析学」「確率論」「応用数学」の各分野で教育・研究を進めます。「数学」の真の理解は自分で解答を見つける体験を重ねることによって形成されていきます。数学領域では、そのような環境を保持することに努め、大学院での学修を通じて「数学」についての真の理解を体得し、それによって広く社会に還元できる人材を育成することを教育理念の一つの柱としています。

主な就職先

岩手県教育委員会/神奈川県教育委員会/学校法人石川義塾/株式会社AEViC/SATT株式会社

物理学領域

研究領域の特色

本領域では、物理学分野における基礎的な知識と、それを応用して直面する問題を自ら解決する能力を身に付けたいという意欲、物理学の英文教科書が理解できる程度の英語力のある人を受け入れます。教育においては、本学の教育目標および本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、理学的素養と柔軟かつ論理的な思考力を兼ね備えた社会に役立つ人材の育成を最終目標としています。こうした科学・技術関連分野の諸問題を克服できる人材を輩出することで、現代文明の発展に寄与したいと考えます。
また、本領域では、物理学を中心に自然科学全般を学ぶことで、中学校および高等学校教諭の理科専修免許取得が可能です。改組前の情報科学専攻で物理学系研究室に所属した修了生は、中高教員を含んだ多岐にわたる分野で幅広く活躍しています。
現代の日本社会では、科学の専門知識を基に、専門分野の枠を超えて課題解決能力を発揮し、技術革新により製造業を強化して、多種多様な産業におけるモノづくりの強化や技術の普及に貢献すること、そしてそれらの知見をより進化させた形で次世代に伝えていくことが期待されています。
そのため本領域では、基礎としての自然科学の重要性を認識して学修する能力と知力を身に付けられるよう、学部教育で修得した知識を基盤として、物理学領域各分野の研究課題を見据えたカリキュラムを設置し、教育研究を遂行しています。また、物理学各分野の専門教員を配置、関連の深い他領域のカリキュラムと連携を取りながら、相互に有機的かつ体系的に学べる環境を整えています。「特別研究」においては、指導教授に加えアドバイザーを置いて論文作成の指導体制を強固にし、人材養成目的に適った内容・方法等により教育を進めます。また、年1回、特別研究中間発表会で研究の進捗状況を確認します。さらに、T・A(ティーチング・アシスタント)の機会を設けて、教育者として教育能力を高める経験を積むことができるよう配慮しています。このような課程を通して、物理学の基礎と応用に関する知識・技術、問題の発見・解析・モデル化の能力と、問題解決能力を身に付けることが可能となるのです。
より専門的な物理学の知識を有し、それらを教育・研究・開発に役立たせたい、新たな問題を発掘し解決したいという強い意欲、加えて英語論文を執筆できる力を持つ人には、博士後期課程への道も開かれています。
博士後期課程では、学生が物理学という自然科学の根本的な知識の基礎学修を通じて、教育・研究・開発の中核として広い領域で課題解決のできる能力を獲得し、高度な専門職業人として自立した個を確立することを教育目標に定めています。

主な就職先

市光工業株式会社/キオクシアアドバンスドパッケージ株式会社/株式会社小糸製作所/アドバンス理工株式会社/京浜光膜工業株式会社/株式会社クマキ/東急テクノシステム株式会社/株式会社システムブレイン/株式会社アルファシステムズ/株式会社エー・アンド・ディ/東芝電波システムエンジニアリング株式会社/リコーITソリューションズ株式会社/株式会社ステップ/神奈川県教育委員会/東京都教育委員会/常葉学園菊川中・高等学校/学校法人国際学園/横浜市役所

情報科学領域

研究領域の特色

コンピュータとインターネットによる変革は情報通信革命とよばれ、18世紀の産業革命以来の劇的な変化を世界にもたらしつつあります。情報を瞬時にやりとりしながら生活を送ることが当たり前になった今、コンピュータとインターネットによって何がどこまで可能かという問いは、この革命がもたらす人類の進歩の行く末を見極める上で中心的な問題となっています。情報科学は、コンピュータ・ソフトウェア・情報ネットワークなどの原理や仕組みに関する深い理解に基づき、この問いに正面から答えようとする学問領域です。本領域は、ソフトウェア科学・プログラミング科学・人間情報科学・情報セキュリティ・計算機科学・知能情報学など、情報科学の各分野の専門家を擁し、誤りのないソフトウェアの実現や情報の秘匿法、機械的知能の実現など、情報を主軸とする社会の発展に本質から寄与するさまざまな基礎理論の構築に取り組んでいます。
情報科学の難しさの一つは、それが情報という手に取ってみることができないものを対象とする点にあります。そこでは、数学のような抽象的な思考の中で、物理学のような実証的な結果を、潜在的に無限の多様性を相手に生み出していかなければなりません。従って、本領域の学生に必要とされるのは、単なるプログラミングスキルやアドホックなテクニックの習得ではありません。場合によっては未だ目にしたことがないものを対象として、そこに問題を見出し形式を与え解法を考案していくという「無から有を生み出す」ような能力の習得が求められるのです。今日では、情報を手に入れるコストは限りなくゼロに等しくなっています。劇的に進行しつつある変革の中にあって、学生時代に情報科学を深化するこのような作業に従事した経験は、さまざまな場面で主役として活躍するための強い武器になってくれるはずです。

学修と修了後の進路のつながり

博士前期課程へ進学する最大の利点は、将来の仕事の選択肢を広げられることにあります。情報系の場合、高度な職務内容の人材採用に修士以上の学位を求める企業が多いためです。専門職志向の世の中にあって、その傾向は今後一層顕著になると考えられます。2年の学修期間中には、研究成果を学会や国際会議などで発表することも可能なほか、共同研究やさまざまな交流事業を通じて企業関係者とのつながりを得る機会も多くあります。学部卒だけでは得られない多様な経験を通じて、間口の広い専門家として大きく成長することができるでしょう。
博士後期課程は、博士号が採用要件となることの多い研究所や大学などの機関で、研究者として活躍することを目指す人のためのコースです。博士号の取得までには高いハードルがあるように思えるかもしれませんが、学力で高得点を目指すのではなく、一点集中で独自の考えを深く展開することの得意な学生こそが、最も力を発揮できるコースです。対象への好奇心を手がかりに、洞察力や発想力といった本来の知力を深めながら、将来の情報科学を担う研究者を目指して欲しいと考えます。

主な就職先

富士通株式会社/スズキ株式会社/NECプラットフォームズ株式会社/株式会社マーストーケンソリューション/アーバン・コーポレーション株式会社/旭情報サービス株式会社/株式会社QES/株式会社システムクリエーション/株式会社セック/東芝デジタルソリューションズ株式会社/株式会社ニュービジョンテック/株式会社ハイマックス/日立情報通信エンジニアリング株式会社/株式会社日立ソリューションズ/富士ソフト株式会社/株式会社富士通ソフトウェアテクノロジーズ/株式会社マーベリック/株式会社アイティフォー/都築電気株式会社/学校法人神奈川大学/公立大学法人高知工科大学/神奈川県教育委員会

化学領域

研究領域の特色

国際化と情報化の流れにある知識基盤社会において、化学技術の現場では、化学の専門的知識だけでなく、広い教養と情報処理能力およびコミュニケーション能力を身に付け、物質を扱うさまざまな分野において技術の発展に積極的に貢献しうる人材が求められています。また、大学では、教育および研究能力を兼ね備えた教員が、化学技術の現場では、困難な問題の解決能力を有し、研究成果の潜在的な意義をも認識できる創造的な研究者・技術者が求められています。
本領域では、化学の基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身に付け、化学関連分野において、問題の解決や技術の発展に貢献する能力を備えた中核として活躍することができる人材の育成を目指します。また、化学関連分野の教育・研究・開発の最前線において中心的役割を果たすことができる人材を育成します。
・ 学部教育で修得した知識を基盤として、より高度な化学の専門教育を行います。現代化学の基盤となる重要な研究の背景・意義・その後の展開を解説することにより、新規課題を探求するために必要な方法を教授します。
・ 必修科目の「特別研究」ならびに「特別演習」の履修を通じて、各専門分野における研究の最先端および課題解決能力を修得できるようにします。「特別研究」においては指導教授に加えて3人のアドバイザーによる助言を行い、論文作成における指導体制や、人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
・ 学内外の研究者による「化学特別講義」により、研究活動に広く触れる機会を提供します。また「先端科学演習」で培った機器分析および構造解析の技術を利用して研究を進めます。
・ 化学領域教員が担当する「化学論文英語」を本領域の必修科目とし、英語論文の理解および作文能力を育成します。英語でのプレゼンテーションや情報交換をする能力を身に付けさせるため、国内外の学会での研究発表を奨励しています。
・ 理学研究科理学専攻の学修フローチャートに加え、9月と1月に年2回の特別研究中間発表会を行い、領域全体で研究の進捗状況を確認します。

主な就職先

国立研究開発法人物質・材料研究機構/株式会社ペプチド研究所/日立化成株式会社/中外製薬工業株式会社/大原薬品工業株式会社/大成ラミック株式会社/帝国インキ製造株式会社/東京応化工業株式会社/東邦化学工業株式会社/東洋合成工業株式会社/日本特殊塗料株式会社/藤森工業株式会社/株式会社タツノ/株式会社寺岡製作所/株式会社キッツ/東芝テック株式会社/大日本印刷株式会社/協同油脂株式会社/ユシロ化学工業株式会社/日清紡ホールディングス株式会社/株式会社リガク/日本原燃株式会社/応用光研工業株式会社/株式会社リガク/岩城製薬株式会社/株式会社和光ケミカル/茨城県教育委員会/横浜市教育委員会

生物科学領域

研究領域の特色

生物科学領域の博士前期課程では、学部で培った自然科学系の素養をより一層高めるため大学院らしい特色ある講義を開講します。それを基盤として生命現象にかかわる個別のテーマについて指導教員のもとで研究を行い、柔軟な思考力と基礎技術をもって、社会を支える中核となる人材を育成します。本領域には以下のような特色があります。
・ 生物学の領域を、分子生物学、細胞生物学、および集団生物学の3分野に分けつつ、3分野の境界領域が重なりあうようにバランスをとった講義科目を提供しています。分子生物学分野では分子の動向から見た生命現象、および遺伝子機能の理解を目指します。細胞生物学分野は、生命の共通基本単位である細胞から個体レベルに至る各階層の生命現象の理解を目的とします。集団生物学分野では、個体および集団による多様な生命現象、つまり生態系、環境適応と行動、進化系統について学修します。講義科目のうち基礎論と各論では生物学全体を高度な視座から偏りなく学修し、特論ではやや専門的な内容について英文のテキストや論文などにより理解を深めます。
・ 「生物科学特別講義」は、生物学のさまざまな分野において第一線で活躍する研究者を毎年2名招いて実施する夏季集中講義です。研究現場での専門的な仕事について最新の情報を得ることができます。
・ 「科学英語」は、経験豊富な講師による英語科目(基本・共通科目)です。生物科学研究に不可欠な英語力、とりわけ基本的な文法力を身に付けます。英語は自然科学分野の共通言語であり、学術論文の読解、学術ポスターの作成、発表や論文の記述などに不可欠なツールです。また、この講義科目は理学研究科で実施する「語学認定試験」の一助ともなり得るでしょう。
・ 「先端科学演習」は、基本・共通科目であり、代表的な分析機器の基本原理を理解します。初歩的な操作について演習することもあります。日々進歩する機器分析により、新たな生命現象の姿が見えてくることもあります。
・ 「生物科学特別演習」と「生物科学特別研究」は指導教員のもとで行います。「演習」では、専門学術誌に掲載された論文などを精読し、その内容を紹介することを通して各自の研究テーマの位置づけを確認します。「研究」では、研究室などでの実験や観察を通して、研究テーマについてのデータを蓄積します。指導教員の日々の指導に加え、複数の教員からなるアドバイザーによる助言を仰ぎながらデータを整理して修士学位論文を作成します。とりわけ、年2回予定されている中間報告会では、アドバイザーから具体的な示唆を受けます。いずれにしても、博士前期課程では各自のテーマにかかわる研究はもとより、さまざまな講義科目の理解を心がけ広範な知識を身に付けることが肝要です。さらに、将来どのような分野での活躍を目指すのかを念頭におくことも大切です。
博士後期課程は、博士前期課程に加えてさらに3年の研鑽が必要となります。各自の研究テーマに費やす時間がかなり多くなります。指導教員やアドバイザー教員との緊密なコミュニケーションのもとで、さらに専門的な講義を履修し、独創性のあるテーマを展開して博士学位論文を作成します。審査のある学術専門誌に英語で記述した投稿論文が掲載されることも必須条件です。将来の進路としては、大学教職員ならびに研究所の研究員として活躍することが理想です。

主な就職先

株式会社横浜八景島/株式会社日本天然物研究所/アース環境サービス株式会社/横浜森永乳業株式会社/エムケーチーズ株式会社/ANAウィングフェローズ・ヴイ王子株式会社/中野冷機株式会社/インターナショナル・トイレツリース株式会社/株式会社ヤヨイサンフーズ/理科研株式会社/日本アルコン株式会社/日本電計株式会社/日本防蝕工業株式会社/株式会社エースリー/株式会社レジェンドアプリケーションズ/株式会社ジェイアール東海パッセンジャーズ/神奈川県教育委員会/学校法人神奈川大学/聖ウルスラ学院英智高等学校/茅ヶ崎市役所/土佐市役所/府中市役所

教育研究上の目的、教育目標および3つのポリシー

理学研究科の教育研究上の目的、教育目標および3つのポリシーに関する情報は、「神奈川大学 -本学の情報-」内にまとめておりますので、下記リンクよりご覧ください。

神奈川大学 -本学の情報-
神奈川大学 本学の情報

このサイトでは「学校教育法施行規則等の一部を改正する省令」(平成22年文部科学省令第15号)に基づき本学の教育研究活動等にかかわる情報を公表しております。

これまで本学では、創立100周年に向けた「将来構想-中期実行計画」、法人の財務状況、事業計画・事業報告、点検・評価活動をはじめ、教育研究情報を社会に向けて広く公表して参りました。高等教育機関として社会的責務を果たすため、本学の運営、教育研究等の諸事業など、積極的に情報を公表して参ります。