経営学研究科

経営学を核に隣接領域の知見にアプローチ
グローバル社会で価値創造に貢献する
”国際経営”人材の育成を目指しています

グローバル化が国境を越えて活動する企業や国際機関に限らず、国内企業もまた等しくその影響下にあるといえます。今や経営は必然的に「国際経営」であることを求められています。
本研究科はこの趨勢にいち早く対応し、伝統的な経営学だけでは解決できないグローバル化による複雑な問題に取り組むべく“国際経営”という新しい学問領域を研究、分析しています。国際経営を、国際マネジメント、会計・経営情報、異文化理解、といった広く学際的分野からなる領域としてとらえ、経営学を基礎としながら多様な学問分野の隣接領域とも連携して、理論的・実践的なアプローチを開拓しています。
博士前期課程では、これから身に付ける専門知識や技能を、将来、それぞれの分野や立場で応用して問題解決・価値創造に貢献し、主導的役割を担える市民や専門職業人の育成を、また博士後期課程では、創造性豊かな研究および教育活動を行える大学教員や研究機関の専門研究員の養成を進めています。
講義・演習を担当する本研究科の教員には、経営学のみならず、国際地域、異文化コミュニケーション、情報技術、経済学などの専門家がそろっており、学生の研究活動を幅広い分野の知見をもとに支援します。さらに、海外からの学生も多い本研究科では、文字通り、国際的な研究交流が活発になされています。

研究科の特色
本研究科は、グローバル化著しい今日、世界各国がそれぞれに抱える複雑で多様な問題領域をテーマとしています。これを反映して多くの外国人学生が学んでおり、院生生活の中で、まさに緊密な国際交流を深めることのできる研究環境となっています。また、その活発な交流を今後も推進するために、日本人学生、外国人学生、そして、実践の場で問題に直面している社会人を含め広く門戸を開き、特別選考による入試制度を整えています。
指導サポート体制
指導教授のもとで取り組む、少人数演習を軸とした履修指導を行っています。論文作成についての継続的・計画的指導はもちろん、進路選択など人生設計も含めたきめ細かな支援体制です。また本研究科には、多彩なキャリアを持つ教員スタッフがおり、理論と実践のバランスのとれた研究環境が整っています。さらに、博士前期課程では早期修了制度および長期履修学生制度を、博士後期課程でも早期修了制度を設けており、学生の目標や状況に応じた柔軟な指導体制を用意しています。
修了後の進路
本研究科では、これまで20名以上の博士号の学位授与者が輩出しており、博士後期課程修了生は、大学教員、研究機関の研究員、外国政府機関の専門職員等の高度専門職業人として活躍しています。また、博士前期課程修了生についても、目指す産業分野への就職を果たしており、外国人学生においては母国の企業・行政・日本企業等において専門性を発揮しています。

国際経営学専攻

1993年4月修士課程(現在は博士前期課程)として発足。1995年4月博士後期課程を設置。

カリキュラムの特徴

経営学研究科では、国際経営に精通し、実践的な問題解決能力を付けることを主眼に置いたカリキュラム編成を行っており、それを支える領域も充実しています。博士前期課程では国際経営の専門領域を「経営系」「国際系」「会計系」の3分野としてとらえ、各分野の特性を生かした多彩な科目群を用意しています。博士後期課程では、「国際マネジメント」「国際会計・経営情報」「国際経営環境」の各分野においてさらに専門性を高めた教育体制をとっており、学生が高度な知識を獲得し、創造性をもった研究ができるよう支援します。

修士論文題名一覧(国際経営専攻2019-2020年度修了者)

(2019年度修了者)

中国のC to M(Customer-to-Manufactory)モードについて研究 -中国の電子商取引企業「必要(biyao)」を中心に-/中国ハイテク企業の経営と国際化 -Huaweiの企業経営の歴史と国際戦略を中心として-/日中両国における社会的責任(CSR)の比較研究 -食品産業(雪印乳業、蒙牛乳業)を中心として-/日本企業における外国人IT技術者の受け入れ態勢に関する一考察 -日本および中国で働く中国人IT技術者へのインタビュー調査から-/訪日中国人観光客の消費動向に関する研究 -訪日中国人観光客に関する調査を中心に-/日本企業における中国市場への参入形態に関する一考察 -アリババ、京東プラットフォームの活用事例-/中国越境電子商取引国際化の研究 -アリババとアマゾンの比較に基づいて-

(2020年度修了者)

大企業の組織変革における後継者選抜の影響 選抜方法による差異に着目して/中国のハイテク企業の競争戦略に関する研究 レノボグループを事例として/日本型雇用と欧米型雇用の比較研究 中国への移転可能性に向けて/新興国企業のキャッチアッププロセスに関する一考察 ファーウェイの製品開発とビジネスモデルにおける環境適応に着目して/日本企業によるASEANへの進出 -タイ、フィリピン、ベトナムにおける拠点展開と課題/日系コンビニエンスストアのアジア進出に関する研究 中国とタイにおけるセブンイレブンの展開を中心に/アジアと中国の物流 小売業の物流とコールドチェーン/ECサイトについての研究 中日のECサイトの比較

博士論文題名一覧(2016年度修了者/2017年度論文博士)

中国工場におけるCSR活動 -鴻海の労働問題を中心に/競争逆転戦略の論理に関する研究 -エコシステムの成熟プロセスに焦点を当てて-/日本企業人材育成システムの中国への導入の可能性 -中国の大型国有企業を中心に-

主な就職先

学校法人嘉悦大学/中国銀行(中国)/上海国有資産投資有限会社(中国)/AIG損害保険株式会社/特別区人事委員会/中国南方電網有限責任公司(中国)/株式会社エヌティ/カプセルコーポレーション株式会社/株式会社加森観光/朱田税務会計事務所/税理士法人さくら共同会計事務所/株式会社四季リゾーツ/株式会社白崎製作所/池上通信機株式会社/日立オートモティブシステムズ株式会社/テックス・テクノロジー株式会社/株式会社ミスミグループ本社/鈴与商事株式会社/コンピュータシステム株式会社/日本通運株式会社/コストコホールセールジャパン株式会社

教員一覧

教育研究上の目的、教育目標および3つのポリシー

経営学研究科の教育研究上の目的、教育目標および3つのポリシーに関する情報は、「神奈川大学 -本学の情報-」内にまとめておりますので、下記リンクよりご覧ください。

神奈川大学 -本学の情報-
神奈川大学 本学の情報

このサイトでは「学校教育法施行規則等の一部を改正する省令」(平成22年文部科学省令第15号)に基づき本学の教育研究活動等にかかわる情報を公表しております。

これまで本学では、創立100周年に向けた「将来構想-中期実行計画」、法人の財務状況、事業計画・事業報告、点検・評価活動をはじめ、教育研究情報を社会に向けて広く公表して参りました。高等教育機関として社会的責務を果たすため、本学の運営、教育研究等の諸事業など、積極的に情報を公表して参ります。