その他大学院独自の制度

高度化、複雑化している現代社会にあって、高等教育機関としての大学院に対する社会の期待は年々高まっています。
本学の学部教育では、国際人として必要な幅広い教養と、それぞれの専門分野の基礎教育を独自のカリキュラムにより教授しています。本大学院は、このような学部教育のうえに、より深く、そして高度な研究・開発能力、運用能力の育成を目的として設置されたものです。
神奈川大学の大学院は1967年、法学研究科・経済学研究科・工学研究科の創設に始まります。1992年に外国語学研究科（2024年に人文学研究科に名称変更）、1993年に経営学研究科・理学研究科、日本常民文化研究所を母体にした歴史民俗資料学研究科、2009年に人間科学研究科を増設しました。
また、近年では一定の社会的経験を積んだ社会人の方々の大学院での研究・学修意欲も高まっており、本大学院ではこのような状況に対応すべく、社会人特別入試の制度を設け、さらに法学研究科および人文学研究科（欧米言語文化専攻・日本文化専攻）の博士前期課程で昼夜開講制度を導入するなど、さらなる能力開発を志向している社会人の方々に広く研究・教育の場を提供しています。

本学大学院では社会人の入学を促進し、大学院教育の一層の充実をめざすために、次の専攻で昼夜開講制度を導入しています。

• 法学研究科　法律学専攻
• 人文学研究科　欧米言語文化専攻・日本文化専攻

昼夜開講制度では昼間主コースと夜間主コースが設定されていますが、特に夜間主コースを選択する社会人に対しては、夜間での学修のみで課程を修了することができる授業科目の時間割を念頭におきつつ、また、基本的にはこれまでの教育課程の枠を維持しながら、それぞれの学修目的にそった履修モデルを設定するというような学修の便宜がはかられています。

博士前期課程において、特に優れた研究業績をあげた学生が、願い出により、入学年度の1年間で博士前期課程を修了し学位を取得できる制度です。

• 法学研究科
• 経済学研究科
• 経営学研究科
• 人文学研究科
• 人間科学研究科（ただし、人間科学研究領域のみ）
• 理学研究科
• 工学研究科
• 歴史民俗資料学研究科

博士前期課程において、多様な履修形態を提供することを目的に、願い出により、通常2年間で修了する課程を3年間又は4年間（法学研究科および経済学研究科は3年間）で計画的に履修する制度です。この場合2年間分の学費を認められた修了年限で分割して納入することとなります。申請方法は、入学試験の出願時に本学所定の用紙を提出してください。
また、学費については、PDFにてご確認ください。

• 学費について（61KB）

• 法学研究科
• 経済学研究科
• 経営学研究科
• 人文学研究科
• 人間科学研究科
• 理学研究科
• 工学研究科
• 歴史民俗資料学研究科

なお、本人の申請に基づき、在学中1回に限りその年限を短縮し修了することが可能です。
修業年限の短縮後、再度、長期履修制度の適用を申請することは出来ません。

法学研究科、工学研究科工学専攻経営工学領域および建築学専攻においては、修士論文の代わりにリサーチペーパーなどの特定の課題についての研究成果を提出することによって、学位を取得することができます。