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学修への支援

より高度な研究・開発能力の育成をめざして

高度化、複雑化している現代社会にあって、高等教育機関としての大学院に対する社会の期待は年々高まっています。
本学の学部教育では、国際人として必要な幅広い教養と、それぞれの専門分野の基礎教育を独自のカリキュラムにより教授しています。本大学院は、このような学部教育のうえに、より深く、そして高度な研究・開発能力、運用能力の育成を目的として設置されたものです。
神奈川大学の大学院は1967年、法学研究科・経済学研究科・工学研究科の創設に始まります。1992年に外国語学研究科を増設、1993年に経営学研究科・理学研究科、さらに日本常民文化研究所を母体にした歴史民俗資料学研究科を増設しました。そして2004年、長年の法学教育の伝統を礎に、地域密着型の法曹を養成する法務研究科(法科大学院)を設置しました。
また、近年では一定の社会的経験を積んだ社会人の方々の大学院での研究・学修意欲も高まっており、本大学院ではこのような状況に対応すべく、社会人特別入学の制度を設け、さらに法学研究科、外国語学研究科(欧米言語文化専攻)および歴史民俗資料学研究科の博士前期課程で昼夜開講制を導入するなど、さらなる能力開発を志向している社会人の方々に広く研究・教育の場を提供しています。

定員

研究科 専攻

博士
前期課程

博士
後期課程
専門職
学位課程
入学
定員
収容
定員
入学
定員
収容
定員
入学
定員
収容
定員
法学研究科 法律学専攻 20 40 3 9    
法務研究科 法務専攻         35 105
経済学研究科 経済学専攻 30 60 4 12    
経営学研究科 国際経営専攻 10 20 3 9    
外国語学研究科 欧米言語文化専攻 10 20 3 9    
中国言語文化専攻 5 10 2 6    
人間科学研究科 人間科学専攻 12 24 4 12    
理学研究科 情報科学専攻 10 20 3 9    
化学専攻 30 60 3 9    
生 物 科 学 専 攻 10 20 3 9    
工学研究科 機械工学専攻 45 90 6 18    
電気電子情報工学専攻 45 90 6 18    
応用化学専攻 45 90 6 18    
経営工学専攻 20 40 6 18    
建築学専攻 40 80 6 18    
歴史民俗資料学研究科 歴史民俗資料学専攻 20 40 3 9    
合計 352 704 61 183 35 105

授業時間区分







時限 授業時間
1 8:50 ~ 10:20
2 10:30 ~ 12:00
3 13:00 ~ 14:30
4 14:40 ~ 16:10
5 16:20 ~ 17:50
6 18:00 ~ 19:30
7 19:35 ~ 21:05










時限 授業時間
1 9:20 ~ 10:50
2 11:00 ~ 12:30
3 13:30 ~ 15:00
4 15:10 ~ 16:40
5 16:50 ~ 18:20
   

※横浜キャンパスにおける6時限・7時限は、法学研究科・外国語学研究科(英語英文学専攻)・歴史民俗資料学研究科の昼夜開講制にともなう授業時間です。

昼夜開講制度(博士前期課程)

本学大学院では社会人の入学を促進し、大学院教育の一層の充実をめざすために、次の専攻で昼夜開講制度を導入しています。

  • 法学研究科
  • 外国語学研究科 英語英文学専攻
  • 歴史民俗資料学研究科 歴史民俗資料学専攻

昼夜開講制度では昼間主コースと夜間主コースが設定されていますが、特に夜間主コースを選択する社会人に対しては、夜間での学修のみで課程を修了することができる授業科目の時間割を念頭におきつつ、また、基本的にはこれまでの教育課程の枠を維持しながら、それぞれの学修目的にそった履修モデルを設定するというような学修の便宜がはかられています。

早期修了制度(博士前期課程)

この制度は大学院で特に優れた業績を上げた場合、在学1年間で修士号を取得することができる制度です。本学大学院では次の専攻で導入しています。

  • 経済学研究科 経済学専攻
  • 外国語学研究科 全専攻
  • 建築学専攻を除く工学研究科全専攻

長期履修学生制度(博士前期課程)

この制度は、学生が職業を有しているなどの理由により、2年間の標準修業年限を超えて計画的に教育課程を履修し修了する制度です。これにより、1週間あたりの登校日数を減らして仕事との両立を図りながら修了を目指すことができます。
本学大学院では次の専攻で導入しています。

  • 歴史民俗資料学研究科歴史民俗資料学専攻(長期履修期間:3年または4年間)

長期履修が認められた場合、2年分の授業料を3年または4年間で分割納入することになります。

「特定の課題」による学位取得(博士前期課程)

工学研究科経営工学および建築学専攻においては、修士論文の代わりにリサーチペーパーなどの特定の課題についての研究成果を提出することによって、学位を取得することができます。

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