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教育の方針と課程 神奈川大学の教育研究上の目的と基本方針、教育課程と学修に関する情報を公表しています。

教職課程

本学の教職課程は「教育職員免許法」に基づいて中学校および高等学校の教育職員養成を目的に設けられています。
教員養成を目的とする国立教員養成大学・学部にはみられない自由闊達な創造的教育を目指すことが本学の教職課程の方針です。

取得できる教員免許の種類

「質実剛健」「積極進取」「中世堅実」を建学の精神とする本学は、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識を身に着け、学び続ける「実践力」を備えた教員を養成しています。

取得できる学部・学科 免許状の種類・教科
学部 学科 中学校(一種) 高等学校(一種)
法学部 法律学科 社会 公民
自治行政学科
経済学部 経済学科 社会 地理歴史 公民 商業
現代ビジネス学科
経営学部 国際経営学科 社会 公民 情報
外国語学部 英語英文学科 英語 英語
中国語学科 中国語 中国語
人間科学部 人間科学科 社会 保健体育 地理歴史 公民 保健体育
理学部 数理・物理学科 数学 理科 数学 理科
情報科学科 数学 数学 情報
化学科 理科 理科
生物科学科
工学部 機械工学科 数学 数学 工業
電気電子情報工学科 数学 情報
物質生命化学科 数学 工業
情報システム創成学科 数学 情報
経営工学科 数学 工業
建築学科

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教員養成の目標

法学部

法律学科

法律学科は、健全な常識と柔軟な思考力を身につけた自主的・自律的な社会人となる人材を育成することを目的としている。このため、法的な思考と正義感を養い、幅広い教養と十分な語学力を養い、社会の基本的構造、政治機能等に対する認識を深め、プレゼンテーション能力とコミュニケーション能力を向上させるよう、カリキュラムを編成している。本学科における教員養成も、この基本的教育方針の下、自らが健全な常識と柔軟な思考力を身につけた自主的・自律的な社会人であるとともに、そのような人物を育成すべく教育・指導を行うことができ、かつ、学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していくことができる「実践力」を備えた教員を養成することを目的としている。

自治行政学科

自治行政学科は、地域社会に必要とされる人材を育成することを目的としている。このため、地域自治におけるリーダーとなるために必要な法律・政治科目を提供し、幅広い教養と十分な語学力を養い、同じ政策課題に対する異なる接近法の違いを理解して複眼的で柔軟な思考を身につけ、生きた現場の政策課題を学ぶことができるよう、カリキュラムを編成している。本学科における教員養成も、この基本的教育方針の下、自らが地域社会において必要とされるリーダーであるとともに、そのような人物を育成すべく教育・指導を行うことができ、かつ、学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していくことができる「実践力」を備えた教員を養成することを目的としている。

経済学部

経済学科

経済学科における教員養成の理念と実践は、大きく二つの特徴をもっている。第一は、神奈川大学全体としての教員養成に対する理念に基づいて、「自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長することのできる」教員の養成を行っている。本学科のカリキュラムは、科目選択の自由度が高く、多様な科目を教職志望者自らが個々の学修計画に関連づけて履修していけるように配慮されている。特徴の第二は、学科独自の教育研究上の目的に基づいて、「経済学の理論・歴史・政策などの専門科目の学修を踏まえ、現代の複雑で多様な経済社会を理解し、実践的に対応できる」教員の養成を行っている。本学科のカリキュラムは、質量ともに豊富な専攻科目群を①福祉・環境・公共政策を学ぶコース、②市場・企業・産業を学ぶコース、③国際経済と社会を学ぶコースに区分しており、教職志望者がそのいずれかを選択することによって免許要件が求める水準よりもはるかに広く深い水準の専門知識と教養を修得できるように留意されている。

現代ビジネス学科

現代ビジネス学科における教員養成の理念と実践は、大きく二つの特徴をもっている。第一は、神奈川大学全体としての教員養成に対する理念に基づいて、「自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長することのできる」教員の養成を行っている。本学科のカリキュラムは、科目選択の自由度が高く、多様な科目を教職志望者自らが個々の学修計画に関連づけて履修していけるように配慮されている。特徴の第二は、学科独自の教育研究上の目的に基づいて、「経済学の理論・歴史・政策などの専門科目の学修を踏まえ、現代の複雑で多様な経済社会を理解し、実践的に対応できる」教員の養成を行っている。本学科のカリキュラムは、質量ともに豊富な専攻科目群を①貿易と国際ビジネスを学ぶコース、②経営とマーケティングを学ぶコース、③企業と会計を学ぶコースに区分しており、教職志望者がそのいずれかを選択することによって免許要件が求める水準よりもはるかに広く深い水準の専門知識と教養を修得できるように留意されている。

経営学部

国際経営学科

国際経営学科の教員養成においては、「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」を建学の精神とする神奈川大学の基本的教育方針の下、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、上記各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける「実践力」を備えた教員を養成することを目的としている。
経営学部国際経営学科では、個人の人格と学問の自由を尊重しつつ、世界各国のさまざまな経営風土において活躍するために必要な教養と経営学に関する学識を身に付け、国際社会で求められる問題解決能力とコミュニケーション能力を有する実力ある人材の育成を目的としている。
現在教員に対して求められる資質には、従来の「教育者としての使命感」、「教科等に関する専門的知識」などに加えて、「課題解決能力」、「人間関係に関わる資質能力」、「社会の変化に適応するための知識及び技能」がある。これらの資質は、上述の本学科の教育目的に非常に近いものであり、本学科で学んだ学生はこれらの資質を自然に身につけている。これらはすべからく教員としての資質につながるものと考えている。

外国語学部

英語英文学科

本学は「真の実学」を重視することを伝統としている。この伝統を踏まえて英語英文学科が目指しているのは、英語の実践的な運用能力、異文化コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、国際社会に通用する専門的知識や幅広い教養を総合的に身につけた教員の養成である。それに加えて重視しているのは、実際に教壇に立ってからの授業実践を省察しながら、教員としての指導力向上のために努力を継続し、多様化する教育現場の課題に対応しながら成長していける強さを持った教員を養成することである。そのため、三つの専門分野(英語学、英語圏文学、英語圏文化)の英語学の中の一分野として「英語教育学」を設定し、専門的な知識を身につけさせている。また同時に、少人数ゼミ形式の専門研究は、中学校・高校の教育現場での長い教育実践と検定教科書の執筆や現職教員研修での豊富な指導経験を持つ専任教員が担当し、授業ビデオの分析、模擬授業、テスト問題作成などの実践的な演習を行うとともに、現職教員が参加する英語教育研究団体・学会に足を運んで、現職教員の研究授業や実践発表に触れることにより、教育現場の即戦力となれるような実践力の基礎を身につけるとともに、多様化する教育現場に柔軟に対応できる力を身につけられるようにしている。

中国語学科

「積極進取」等を建学の精神とする本学は、「真の実学」を重視することを建学以来の伝統としている。外国語学部中国語学科においてもこの伝統をふまえ、自立した良識ある市民としての判断力と実践力及び国際的感性とコミュニケーション力を持った上に、専門的な知識として従来に比して格段に重要性の増した中国語の実践能力を身につけ、その上で国際化した時代の課題にこたえて自ら企画し、成長することのできる人材を養成することを教育方針としている。本中国語学科における教員養成も、この基本的教育方針のもとで、自立した良識ある市民としての判断力と実践力、国際的感性とコミュニケーション力を持った上に、学科としての中国語教科に即した十分な専門的知識と技能を身につけ、さらに教員の一員として学校の現場にでてから、その時代の課題に果敢に挑戦し、自らが置かれた社会の要請に積極的にこたえて、教育現場や社会に貢献するとともに、自らも成長できる中国語の実践力と応用力を備えた教員を養成することを目的としている。

人間科学部

人間科学科

人間科学部は、人間の心身と人間社会に対する多角的・総合的思考を涵養し、人間環境の質の向上と、健康で心豊かな生活を保障する社会の確立に貢献できる人材の育成を目的として1学科に「心理発達コース」「スポーツ健康コース」「人間社会コース」と3つのコースを設置している。教育方針として「12の力」を策定し、【対人関係力・自己管理力・批判的思考力】の育成を共通の目標に掲げ、3つのコースがそれぞれ3つの教育方針を策定し,それぞれの能力を育成するためのカリキュラムを編成している。
その中において、「スポーツ健康コース」「人間社会コース」の教育方針から編成された専攻科目は、保健体育・社会系の「教科に関する科目」に相当しており、これら二種類の免許取得のための課程を保障している。人間社会コースは、【社会の構造と実態を理解する力・地域社会を調査し、分析する力・人と社会との関わりを創造し、発信する力】を教育方針として掲げ、地域や国際社会についての理論を学ぶとともに調査実習を通した実証的な学習を通して、主体的に問題を発見し社会に積極的に提案する実践力や企画力を持った人材を養成するためのカリキュラムを構築している。教職志望者は、世界の生活・文化の地域的特色や現代社会の様々な問題点について、地理学、社会学、社会心理学、文化人類学、国際関係論、環境論などの様々な側面から学ぶとともに、本学科の専門科目から人間の心や体についても学ぶことで、免許要件が求める水準以上に高い専門性と多様な視点を習得することができる。
スポーツ健康コースは、【健康に生きる力・人を魅(ひ)きつけ、導く力・スポーツを支え、発信する力】を教育方針として掲げ、健康・スポーツについて多面的・多角的に学び、その知識や技能を論理的に人へ伝える力を身に付けるとともに、実践教育を通して幅広い見識・教養を備えた健康・スポーツの発信者となる人材を養成するためのカリキュラムを構築している。教職志望者は、保健体育の知識や技能の指導法のみならず、心と体の関連性をより一層に伝えられる保健体育教員を目指し、体育学全般にくわえて学科の特性を活かして心理学や社会学の基礎を習得することができる。

理学部

数理・物理学科

数理・物理学科では、科学技術の根幹をなす数理と物理学に関する研究を通じて、広く地域社会の向上と発展に貢献するとともに、数理と物理学に関する基礎的な理論と応用的な能力の習得の基に、基礎科学への貢献や科学技術の進展に積極的に寄与する人材を育成することを目的としている。
数理・物理学科は、研究対象とする中心的な学問分野を「数理分野」と「物理学分野」との2分野より構成し、科学的な考え方と方法論で問題を捉え解決するための教育研究を展開することにより、①本質的なものを見きわめることができる人材の養成、②抽象的普遍的に物事を見ることができる人材の養成、③基礎科学への貢献や科学技術の進展に対応できる人材の養成を目指すことにしている。学生に習得させる能力としてみれば、①数理と物理の基礎的な理論と応用的な能力、②データを統計学的に扱うための理論的基礎、③コンピュータ計算の基礎原理および応用技能である。それゆえ、卒業後の大きな進路の1つとして、中学校および高等学校の数学と理科の教員が想定される。 以上のような学科としての人材養成の理念の下に、本学科の教員養成に対する理念は、数学的に確かな基礎力を身につけるとともに、具体的な問題に対する数理的および物理的な応用力を身につけることにより、学校現場の中で自ら問題を発見し解決していくことのできる教員の育成を目指すものである。すでに述べたように、本学科の学問分野は「数理分野」と「物理学分野」との2分野によって構成されることに基づいて、「数理コース」と「物理コース」の2コースを編成し、「数理コース」では数学の教員の養成を目指し、「物理コース」では理科の教員の養成を目指す。
「数理コース」ではとりわけ、数学の確固たる知識の養成に努め、そうした上で、情報機器の発展により世界的規模・基準で必要とされている「数学的な考え方」および「数理的処理の実践能力」を身につけた中学校数学および高等学校数学の教員の養成を目指す。教育基本法には「教育の目標が達成されよう、教育を受ける者の心身の発達に応じて、体系的な教育が組織的に行われなければならない。この場合において、教育を受ける者が、学校生活を営む上で必要な規律を重んずるとともに、自ら進んで学習に取り組む意欲を高めることを重視して行われなければならない」とあり、この実現には、教員自身に確固たる「数学の知識」が不可欠であり、さらにその「運用力」「授業力」および「教育力」も必要である。また学校を取り巻く社会的要請や国の教育政策の方向性を理解し、生徒たちの学力や情緒面を的確に把握しながら自己の授業をふりかえりよりよく改善していくための「授業改善力」も、教員としての今後の成長のために必要不可欠な能力である。このような自分の授業をふりかえりながら実践していく教員の養成を行う。さらに、学校を取り巻く環境は益々厳しいものとなっており、確固たる「数学の知識」とその「運用力」「授業力」および「教育力」が備わっていても教師の実践は困難なものとなっている。この難題に果敢に立ち向かう人間力も重要である。数理コースでは、少人数形式による一対一指導(ゼミ形式)を1年次後期から取り入れ、この人間力育成にも努める。
「物理コース」では、基礎力を身につけた上で、それを応用するための考え方や技法を身につけ、教員として自らの課題を数理的物理的な力で解決できる中学校理科および高等学校理科の教員の養成を目指す。物理コースでは、現代教員に求められる広い視野と教養を備えた人材育成のためキャリア形成科目、外国語科目、人文社会、情報系科目、生物学、化学などの基礎教育を行うとともに、ナノサイエンス・ナノテクノロジーを中心にした半導体分野、各種物性を理論的側面から研究する物性物理分野、ならびに宇宙物理を中心とした原子核・素粒子分野の各分野で専門教育を行う。以上の教育を通して、中学校理科および高等学校理科の教員として、それぞれの教育現場で生き生きとした理科教育が実践できる教員を養成する。

情報科学科

本学科では次のようなポリシーを掲げている。

  • 社会人の基礎能力としてのコミュニケーション能力と情報に対する多元的な素養を身につけていること。
  • 知識情報社会に遍在する様々な問題を情報科学の視点から発見し解決するための能力、すなわち、問題を分析・統合するための原理的知識力や論理的思考力、その結果に基づいての問題の本質を解りやすく整理し提示する表現力、示された問題に対する具体的な解の設計力や実現力を身につけること。

現在教員に対して求められる資質には、従来の「教育者としての使命感」、「教科等に関する専門的知識」などに加えて、「課題解決能力」、「人間関係に関わる資質能力」、「社会の変化に適応するための知識及び技能」がある。これらの資質は、上述の本学科のポリシーに非常に近いものであり、本学科で学んだ学生は、これらの資質を自然に身につけるものと考えている。
これらの資質を有する教員は、生徒に対して知識基盤社会を「生きる力」として、「基礎的な知識・技能を修得し、自ら考え、様々な問題に積極的に対応し、解決する能力をもつよう」、指導できると期待できる。

化学科

現代社会は高度に発達した科学・技術に支えられており、日常生活を豊かにするためには、科学的知識や思考が必要である。もっぱらこの科学的知識や思考を教える教科理科に対して、ひところはその知識がなくてもその恩恵に浴し安全で安心な日常生活を送れると考えられてきた。しかし地球規模の環境やエネルギー・資源の多くの課題が生じ、個人の社会生活にもその影響が大きく及ぶようになり、日常生活や社会の出来事を理解できる科学リテラシーを教科理科で教える必要性がますます高まっている。また理科教員の資質として課題や疑問を科学的に認識する能力と、自ら解決できる探索力と応用力をもち、その上で子供達のこうした能力を触発し開発できる能力が要請されている。本学科では物質を取り扱う化学分野を中心に物質科学の基礎知識ばかりでなく、幅広い教養を身につけ、科学的な視野に基づく倫理観と物質観を養うことを目標としている。そして実際に新しい物質を生み出すための概念や方法を修得、実験や研究で実践することで問題解決能力とコミュニケーション能力を養い、その中から理科を学ぶ価値と楽しみを自ら体得し教育現場で実践できる理科教員の養成を目的とする。

生物科学科

20世紀の科学技術の目覚ましい進歩は、人間社会の暴走的発展をもたらし、環境破壊を招いた。人類の生存をも脅かしかねない状況に至り、21世紀最大の課題である「自然と人類の共生」を洞察するために不可欠な総合科学として、生物科学には今や重要な意義がある。生物科学の研究は、地球環境の大切さとその実態、生物の多様性、生物間の相互作用、生態系や環境の自然回復力などに関する基礎知識の上に立つ正統な自然観をもたらす。21世紀は、この自然観を研究者や教育者はもちろん、政治家から各種産業に携わる人々までが広く共有しなければならない時代である。今世紀に生物学を専門とする理科の教員は、この時代背景を十分に理解し、21世紀の社会の幸福に貢献する自然観をもつ人間を育成するという信念の下、その職に精励する責務を負う。このような教員を養成することが本学科の基本理念である。それ故、専門的な知識技能にこだわりつつも狭い専門分野に偏らず、生物科学の広く階層的な諸分野、他の科学分野である物理、化学、地学、数学を広く学び、そこから総合科学としての生物科学の本質を理解し、さらに生物科学が科学全体と社会の中で果たす役割を認識できるような教育体制が取られている。

工学部

機械工学科

機械工学科は、本学の「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」の建学の精神と、「真の実学」を重視する伝統を踏まえ、工学上のさまざまな基盤技術の中核を成す機械工学に関わる研究を促進し、その過程や成果を通して幅広い教養と機械工学に関する深い専門知識を持ち、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」を実践できる人材の育成を目的としている。本学科における教員養成は,この教育方針の下に行われる様々な教育研究活動を通して教育者としての人間形成を行うことに加え、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、主体性・実践力をもって学校現場で活躍できる教育力を持った教員の育成を目的とする。

電気電子情報工学科

「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」を建学の精神とする本学は、「真の実学」を重視することを伝統としている。この伝統を踏まえ、自立した良識ある市民としての判断力と実践力および国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、専門的な知識技能を身につけ、時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長することのできる人材を養成することを教育方針としている。電気電子情報工学科では「識見高邁にして実践力に富む人材を育成する」という大学の教育理念を受け、狭い専門領域に限定されない幅広い視野と教養を身に付け、「新時代の電気電子情報のフロンティア技術者」として活躍できる「主体的で発想豊かな実践的専門技術者」を育成することを教育目標にしている。本学における教員養成も、この基本的教育方針の下、自立した良識ある市民としての判断力、国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、各免許教科に即した専門的な知識技能を身につけ、なおかつ学校現場に出てから時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長していける「実践力」を備えた教員を養成することを目的としている。

物質生命化学科

本学科は物質や生命に関わる広い範囲の化学を理解し、社会的責務と倫理観に基づいて人類の幸福に寄与する物質を創出する能力を備えた人材の養成を目的としている。幅広い視野と良識ある市民としての判断力やコミュニケーション能力、生涯学習能力に加え、工学技術者・研究者として必要な数学、物理学を含む自然科学全般並びに情報処理に関する基礎的学力、生命現象を含む種々の化学にまつわる現象の理解と化学的特性に基づく機能を有する物質創成に必要な化学の基礎及び専門的学力、および技術者・研究者としての社会的責務や倫理観、社会的要請に応えるための問題発見・解決及びデザイン能力を備えた人材の養成を教育方針としている。本学科では科学技術立国である日本を担う次代の技術者・研究者の育成に資する人材を輩出するべく、全ての科学技術の基礎である数学あるいは社会的要請に合致した工業に関する教職課程を設置した。上記の教育方針の下で、万物の根源である原子・分子を扱う学問領域である化学を理解することで物質観を備え、さらに化学技術者・研究者に求められる種々の能力を身につけるとともに、教科(数学 工業)に関する専門的な知識技能を身につけることで、幅広い視野を持つ教員の養成を目的としている。

情報システム創成学科

本学科のディプロマ・ポリシーは次のとおりである。

  • (1)理解・表現能力
    卒業生は、伝統と文化についての教養・自己を表現する能力・コミュニケーション能力を有し、これらを他者との協同作業に活用できる。
  • (2)分析・応用能力
    卒業生は、自然科学・情報コミュニケーション技術・工学解析・意思決定についての基礎知識を有し、これらを問題解決に活用できる。
  • (3)設計・評価能力
    卒業生は、問題を発見し解決する能力を有し、この能力を社会システムの設計に活用できる。そして、卒業後も継続的に自己研鑽に努め、新しい社会の創成に主体的に参画していくことができる。

したがって、本学科の教育課程で学んだ学生は、ポリシー(1)の「自立と共生」を実践し、ポリシー(2)の「問題解決に当たる」力を身につけている。そして、ポリシー(3)の「社会システムの設計」を「学習指導の設計」と、「社会の創成に主体的に参画」を「学校教育の場での次世代育成」と読みなせば、これが「本学科が目指す教員像」となる。
すなわち、本学科で育成する教員は、自立と共生を実践し、問題解決能力を有する「生きる力」を体得し、それを生徒に伝えられる人材であり、学校教育の場で学習指導を率先して設計して、主体的に次世代育成に行動力を発揮する人材である。

経営工学科

本学科のディプロマ・ポリシーは以下の通りである。

  1. 人間としての豊かな教養をもち、人びととの高いコミュニケーション能力をもつ。
  2. 数学・物理の基礎学力に加え、情報技術を身につけ、ものづくりの支援技術である生産技術の基本知識を有する。
  3. 品質、原価、納期および持続可能な産業社会のための管理技術によって、製造業を中心とする企業の経営活動において、問題を発見し、問題解決手段としてのしくみを人間尊重の観点から設計・構築・運用するための基礎能力をもつ。
  4. 将来のための自学自修および自己啓発の能力をもつ。

したがって、本学科教職課程で学んだ学生は、教職に関わる専門分野の知識に加え、上記ポリシーに掲げられる、1.高いコミュニケーション能力、2.基礎学力に加え、生産・情報技術の知識、3.問題発見・解決手段、4.自己啓発能力、を兼ね備えた教員としての能力を身につけることとなる。
本学科では、高い専門性に加え、自らが教育現場で考え、問題を発見してその解決を行い、さらに教育のあるべき姿に向けた継続的改善に取り組むことができる教育人材の育成を目指している。

建築学科

大学としての教員養成に対する理念・構想踏まえ、学科としては、自立した良識ある市民としての判断力と実践力および国際的感性とコミュニケーション力を有した上で、建築学およびその関連分野の専門的な知識技能を身につけ、時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長することのできる人材を養成することを教育方針としている。この基本的教育方針の下、教職への本質的、基礎的な知識を身につけるとともに、現代の学校や学校制度への理解、道徳観、倫理観育成の方法を探り、同時に指導・実践できる力を高める。専門講義・関連科目によって専門的知識を広く学ぶとともに、分かりやすい授業のための表現力を高め、表現力やコミュニケーションを磨き、卒業研究を通してゼミ生との相互の討論や発表・報告を通して、学修の意義と心構えを確認し、教育実践力の課題や弱点の補強を行い、学業とともに学業を通した人間形成の完成と、本学の建築学科卒業の教員として社会に貢献できる資格、資質を持つ事を目的とする。

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教員の紹介

教員の養成に係る教員組織/教員数

資格教育課程協議会

教職課程、社会教育課程、学芸員課程及び日本語教員養成課程の円滑な組織的運営及びその充実を図るために設置しており、各課程の担当者をもって構成しています。

教員養成カリキュラム委員会

各学部と教職課程から選出された委員をもって構成しており、本学の養成する教員像を明確にし、また、大学としてその実現に向けて責任ある教職課程運営を実施するために設置しています。

教員が有する学位/業績(教職課程を含む全専任教員)

FD活動

教育研究交流会/その他活動

本学卒業生の現役教員(小・中・高等学校)、大学近隣の学校関係者や教育委員会関係者等が集い、毎年2~3月に教育研究交流会を行っています。また、不定期に他大学の教職課程や教育委員会等で活躍されている講師を招き、研修・FD活動も行っています。

教員免許状更新講習

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教員の養成に係る授業科目

教職課程に関係する科目(「教職に関する科目」、「教科に関する科目」、「教科又は教職に関する科目」)と「教育職員免許法施行規則66条の6に定められた科目」については、以下「シラバス」で検索できます。
また、教職課程のカリキュラム等の詳細については、「履修要覧」をご確認ください。

シラバス

  • 教職に関する科目/教科又は教職に関する科目
  • 教科に関する科目

履修要覧

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免許状取得状況/就職の状況

本学では、毎年100人以上が教員免許状を取得しています。また、毎年30人以上が教員として小・中・高等学校等に赴任しており、2016年度は50名以上の教員を輩出しました。